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高給取りになれる仕事8つ|高給取りに必要なスキル5つ

初回公開日:2017年07月13日

更新日:2020年08月20日

記載されている内容は2017年07月13日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。

また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

高給取りとは年収いくらからで、そしてどんな職業に多いのでしょうか。サラリーマンやキャリアウーマンにとって、高給取りは憧れの的でしょう。この記事では、高給取りの基準や職業、必要なスキルについてご紹介します。高給取りを目指している方はぜひご覧ください。

高給取りとは

「高給取り」は「高額な給料を得ている人」のことを指す言葉です。そのほかにも、「企業の中で高い役職に付いている人」「職能の優れた人」といった意味合いを含めて用いられることもあります。

この記事では、その中でも真っ先に思い浮かぶ、「高額な給料を得ている人」を意味する「高給取り」について詳しく説明していきます。

高給取りの基準

年収がいくらくらいになると、「高給取り」になるのでしょうか。バブル時代のイメージからか、一般的には年収1,000万以上からが高給取りとされます。

しかし、2016年度の日本人の平均年収は420万円程となっており、年収1,000万円は夢のような数字です。よって、平均年収にプラス200~300万円程所得が増えれば、生活への変化を実感できるため、平均年収700万円程が高給取りの境界線ともいえます。

高給取りになれる仕事8つ

上記で説明したような、平均年収700万円を手に入れることのできる「高給取り」の職業には、どのようなものがあるのでしょうか。

ここでは、「高給取り」とされる8つの職業を紹介します。仕事選びでどこに重きを置くかは人それぞれですが、賃金に重きを置く場合は、どれだけ稼げるかポイントになってきます。お金をより多く稼げる仕事に就きたい方は必見です。

仕事1:医者

高給取りの代名詞といってもよい職業として挙げられるのが医師です。平均年収は1,000万円の大台を優に超えています。医師は、企業規模が小さいほうが個人の収入は多く、100人以下の規模の病院では、平均年収は1,700万円程まで上がります。

また、人の命を扱う職業であるため、人の命と向き合う精神力の強さも必要とされます。仕事内容の対価としては、高給取りであることはある意味当然の権利であるといえるでしょう。

仕事2:パイロット

高給取りになれる仕事8つ|高給取りに必要なスキル5つ
※画像はイメージです

パイロットの平均年収は2,000万を超えます。ただ、このパイロットの平均年収は大手航空会社の平均値であり、格安航空機や自衛隊や物資輸送系のパイロットは含まれないため注意が必要です。年収2,000万超えのパイロットになりたい場合は、大手航空会社へ就職しましょう。

また、パイロットになるには、航空大学校や航空会社での訓練をおこない、国家資格を取得する必要があります。

仕事3:弁護士

高給取りのイメージが強い弁護士ですが、思いのほか平均年収は750万円とあまり高くないのが現状です。弁護士人口や事務所そのものが増えてしまっている現状があり、競争が激化していることが原因となっています。

紹介した平均年収750万円に関しても、大手事務所や大手企業顧問弁護士に高給取りが多いことで引き上がっていますが、年収200万円前後といった収入で働いている弁護士がいることも現実です。

仕事4:公認会計士

公認会計士の平均年収は約900万円と、こちらも豊かな私生活をうかがえる職となっています。公認会計士は、企業の監査と会計を専門分野とする国家資格を持つ職種です。

その専門性から、スキルの獲得までには多大な努力が必須となります。監査や税務に加えて、コンサルティングまで行うので、求められるものも多く、高給取りであることも納得できる仕事です。

仕事5:大学教授

高給取りになれる仕事8つ|高給取りに必要なスキル5つ
※画像はイメージです

大学教授も、平均年収1,000万円を超えるため、非常に高給取りが多い職業と言えます。大学教授の給与は、学生が納める学費から賄われているため、勤務している大学の生徒数によって大きく左右されるといえます。

また、私立大学か国立大学かでも変わってきますし、研究費として研究室に割り当てられた予算が少ない場合には、教授の給与から捻出する場合もあります。

仕事6:官僚

官僚の年収には幅があります。内閣府審議官、公正取引委員会事務総長、警察庁次長、警視総監などのキャリア組の役職は、 指定職俸給表が適用され、年収1,400万円ですが、その他は年収500万円となります。

官僚になるにしても、いわゆる「キャリア官僚」を目指さなければ高給取りにはなれません。

仕事7:外資系

外資系企業の社員が高給取りであることは、容易に想像できますが、そもそも、外資系企業とはどのような企業なのでしょうか。

外資系企業には大きく分けて3パターンあり、1つ目が日本に進出した海外企業の子会社、2つ目が日本の企業との共同出資、3つ目が日本企業の買収というものです。

企業によって年収は異なりますが、海外の働き方が大きく反映されるため、実力主義や高給与が土台としてあり、高給取りになりやすいです。

仕事8:税理士

年収1,000万円を下回る職業ではありますが、税理士の平均年収は約850万円となり、世間一般と比べると年収が高いといえるでしょう。

また、働き方としては、税理士事務所や税務署、市役所が主な職場となります。資格取得までの難易度は高いものの、取得後の働き口は多く、働き方の自由度も高いため、職業としては狙い目といえます。

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