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地下室の建築費用の相場・坪単価の費用・解体費用|家/戸建て

更新日:2020年08月28日

シアタールームや音楽を楽しむ部屋として使える地下室がです。マイホームを建てるなら地下室を造りたいですが、費用はどれくらい掛かるでしょうか。地下室の建築費用の相場や解体費用の相場をご紹介します。詳しい費用を知って、憧れも地下室を造りましょう。

地下室の建築費用の相場・坪単価の費用・解体費用|家/戸建て

地下室の費用の相場

日本では高級感のある地下室ですが、海外では珍しいものではありません。天災などの有事に備えて身の安全を守るためシェルターがある住宅もあります。日本では、地下室のある住宅はまだまだ少ないです。なぜでしょうか。

これは、建築法で規定された建蔽率や容積率のためです。法律でこれらが一定の数値を超えないように制限されており、地下室を造るには無理がありました。しかし、法改正が行われ地下室は例外と考えられるようになり、一般住宅でも地下室を作る人が増えました。

家・自宅

自宅に地下室を作りたい時は、ボーリング調査が必要になります。SWS簡易地盤調査を行い、土の種類や土質、正確な土の強度、正確な地下水位の状況を調べる必要があります。費用は敷地状況により異なりますが、25万~35万程度はかかるでしょう。

戸建て

戸建住宅に地下室を造る時は、坪単価の計算はできません。仮定の条件で考えると、12坪程度で80万円位でしょう。

「仮定の条件」
・平成6年建築基準法改正に基づく、「住宅地下室容積率不算入制度」の適用が受けられる建物である事。
・関東ローム層で地下水位が掘削深さより深い地盤。
・地盤面からの地下室天端突出高が0.1mほど。
・深さ3.2mほどの山留掘削が必要。
・12坪程度以上の面積を有する地下室。
・地下室の平面形状がシンプルな長方形。

この他に、階段や窓、照明や換気システムなどが必要となり、費用は坪単価は10万~15万程度で、仕上げまで考えると坪当たり90万円~95万円位になるでしょう。おおよその目安なので、地盤や敷地によって変化します。

注文住宅

注文住宅で好みの家を建てる時、地下にホームシアタールームや楽器を演奏できる部屋を造りたくなります。しかし、大手のハウスメーカーは、もともと地下室に対応した住宅ではないものにオプションで地下室を造ることになります。

工事は専門業者に外注となり、とても割高です。坪単価40万円位で造れるハウスメーカーもありますが、価格はさまざまです。

地下室の坪単価の費用

家を建設すると同時に地下室を作る場合の費用は、一般的には坪単価60万円程度と言われています。しかし、地下室には地上と違い、坪単価では費用が決められません。

まず、地下工事の際、3m以上の穴を掘ると土が崩れてくるため、「山留め」と呼ばれる柵を作ります。地下工事は地上の工事より基礎工事に時間がかかり、コンクリートも多いです。手間もかかりますから、人件費などの費用も掛かります。

地下室を作る時は、換気設備や除湿設備も作らなければ快適に過ごせません。これらもオプションとして考える必要があります。少しでも坪単価を抑えるなら、半地下のような地下室の床面と地盤面を1/3程度にする設計ですと、コストを抑えて地下室を作れます。

割安になる場合

地下室を少しで安く造るなら、有効天井を高を2.4mより低くしたり、地下室天端の地盤突出高を0.1m高くして、掘削の深さが過程条件より浅くすると良いでしょう。残土処理費もかさみますから、自宅近くに残土処理場がある場合は格安になります。

また、住宅に立地も道幅が広い場合は、10tダンプが出入りできますからやや安いです。地下室を造る時には、平面系いっぱいに上屋を計画して、上層の基礎工事を不要にすると格安になる場合もあります。

ちょっとした工夫や、立地で見積額が変わってくるので、割安に済ませる場合は参考にしてみましょう。

地下室の解体の費用

地下室の解体には、解体工事や廃材処分費用に加えて埋戻し費用も必要になります。地下室の解体は、埋戻し作業がプラスされますので、300万円以上は費用がかかるでしょう。

大きな敷地で解体作業をする場合は問題ありませんが、重機が入れない場所での解体作業は人件費が多くかかります。また、建築して新しい住宅では、建材が丈夫なため解体費用がアップするケースもあります。

地上部~地下室解体

地下室を解体するには、地上部から解体を始めます。まずは、地上部を解体してから工事車両や重機が入れるようにして地下部分の解体へと移ります。

地下室には基礎部分に防水層を施していたり、断熱材を張っています。解体する時は、建築資材を撤去して、地下室解体後の計画によって、基礎や外周壁は残すかどうか決定するという流れです。

埋戻し

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初回公開日:2017年12月16日

記載されている内容は2017年12月16日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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