会社が倒産した時の履歴書の書き方｜マイナスな印象になるのかを解説
更新日：2024年09月28日
「会社倒産の場合、履歴書に書いてもいいのかな」
「倒産で退社したけれど、転職で不利になったらどうしよう」
「倒産で退職した場合の退職理由の書き方を教えてほしい」
会社倒産で退職した場合、履歴書への書き方がわからなくて不安や疑問を感じている方も多いでしょう。
会社倒産を履歴書に書くと不利になると思って退職理由を書かないと、かえってマイナスになるので注意してください。
本記事では、履歴書に「会社倒産」を書くことの理由、履歴書の適切な書き方についてまとめました。
さらに、会社倒産による退職だけではなく、合併（吸収）による社名変更、以前勤めていた会社が倒産したケースなども、どのように書けばよいか解説しています。
記事を読めば、転職活動をスムーズに進めるために効果的な履歴書や職務経歴書の書き方がわかるでしょう。ぜひ、本記事を参考に転職活動を成功させましょう。
履歴書に「会社倒産」と書くのはマイナス？
会社の倒産で退職したと、履歴書の職歴欄に正しい退職理由を必ず書きましょう。
「会社倒産」と記入すれば不利になると考えて退職理由を書かなければ、採用担当者にマイナスな印象を与える可能性があります。なぜなら、退職理由がわからないため、採用担当者に不安を与えてしまうからです。
経営に関係がない一般社員の場合、倒産に関して採用で不利になることはほぼありません。経営に携わっていない人は、安心して退職理由や職務経歴を書いてください。
履歴書の「退職理由」としての適切な書き方
勤務先企業の倒産で退職した場合、履歴書にはどのように書けばよいのでしょうか。履歴書の職歴欄に「〇〇株式会社 会社の倒産により退職」あるいは「〇〇株式会社 会社都合により退職」と書いてください。
ただし「会社都合により退職」の場合、懲戒免職やリストラで退職した人も含まれます。採用担当者が不安を感じる可能性があるため、「会社都合」ではなく「会社の倒産により退職」と記入しましょう。
また、退職理由を書くときは、必要以上の長文は避けてください。できる限り端的に記入し、具体的な理由については志望動機の欄で補足程度に書くことをおすすめします。
勤めていた会社の倒産が理由で退職した場合
勤務先の企業が倒産した場合、退職理由はどのように書けばよいのでしょうか。基本的には「会社の倒産により退職（退社）」あるいは「会社の都合により退職（退社）」と記入してください。
会社倒産の場合、退職理由を正直に記入するとマイナスになると思う人もいるでしょう。経営に関わりのない一般的な社員は、倒産に関して採用でマイナスになることはありません。安心して退職理由を書いてください。
履歴書の職歴欄に書くときは、「会社倒産により退職」と端的に書きましょう。記入するときは、リストラや懲戒免職の対象者と思われないよう注意してください。
勤めていた会社が合併（吸収）され社名変更となった場合
勤務していた企業が合併（吸収）されて社名変更した場合、履歴書にはどのように記入すればよいのでしょうか。
一般的には、履歴書の職歴欄に「令和〇年〇月 株式会社〇〇が●●株式会社に吸収合併され、●●株式会社に転籍」と書いてください。
会社名を書くときは、両社とも省略せずに正式名称を記入しましょう。また、採用担当者に正しい情報を伝えるためにも、どちらかの会社名だけ記入することも避けてください。
倒産だけではなく、会社名が変更した場合も履歴書に記載し、採用担当者に正しい情報を伝えることが大切です。
以前勤めていた会社が倒産してしまった場合
すでに退職した会社が倒産していた場合、履歴書にはどのように記入すればよいのでしょうか。
もし、以前勤めていた会社を調べて倒産がわかったら、履歴書に「平成〇年〇月 〇〇株式会社（〇〇年 倒産）入社」と書きましょう。
ただし、以前勤めていた会社が倒産しているかどうかは、必ず記入する必要はありません。過去に勤めていた会社を調べて、わかる範囲を記入すれば問題はないでしょう。
経営者でなければ、倒産の情報は採用で不利になることはありません。過去に勤めた会社ではありますが、倒産の情報を記入することで誠実さが伝わる可能性はあるでしょう。
会社が倒産した時の履歴書の書き方をマスターしてしっかりアピールしましょう
もし、会社倒産の場合、履歴書にどう書けばよいかわからなくて悩む人は多いでしょう。会社倒産による退職にもかかわらず、退職理由を書かなければ、採用担当者にマイナスなイメージを与える可能性があります。
会社倒産による退職の場合、採用担当者が理解しやすいように正しい情報を伝えることが大切です。本記事で紹介した書き方をマスターして、あなたの強みや実績をしっかりアピールしてください。
転職活動では、履歴書や職務経歴書は大切な自己PRの1つです。採用担当者が理解できるよう、効果的な書類作成を心掛けましょう。
初回公開日：2022年07月08日
記載されている内容は2022年07月08日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。