【業界研究】家電業界の現状・動向・課題について
家電業界の現状
家電業界の現状
テレビやDVDレコーダーといったAV機器、デスク有数やノートに代表されるパソコン、タブレット、スマートフォン、洗濯機や冷蔵庫といった生活家電を販売する店舗を展開している企業によって形成されているのが家電業界です。
販売網は郊外に出店するケース、駅前に店舗を出すケース、インターネットで販売するケースなど、販売のスタイルは様々です。近年の家電業界は、平成22年から24年にかけて業績は悪化しています。
その背景にあるのは政府が推進した家電「エコポイント」が終了したこと、地デジの移行に伴い薄型テレビを始めとしたデジタル家電の需要先食いなどの反動、その他様々な社会背景により各社は減収減益を強いられました。業界全体の業績も大きく落ちこみ、これからはどう回復するかが大きなテーマになっています。
また近年では、アマゾンや楽天に代表されるインターネット通販が人々の生活に浸透してきたことにより、さらなる苦戦を強いられています。そんな背景もある家電業界では、今、勝ち組と負け組に企業が分かれようとしています。
ヤマダ電機、ケーズデンキ、ビックカメラなど大手家電量販店の動向が家電業界の動きに大きな影響を与えています。業界研究をする上では、これらの企業を詳しくリサーチすることが重要になるでしょう。
現状１：基本情報
家電業界では企業の統廃合が進んでいます。平成24年、当時業界首位のヤマダ電機がベスト電器を子会社化しました。システムの統合、物流の効率化を図り、よりリーズナブルな価格を設定できる体制を構築。
同じ年にはビックカメラがコジマ電機を子会社化しています。これにより業界のポジションに変動が出て、ビックカメラは業界2位に躍り出ました。また近年は各社ともにインターネット通販に力を入れています。アマゾンや楽天に対抗するために、自社でECサイト運営している企業が多々あります。
店舗を持たないインターネット通販と比較すると、品揃えが豊富で、家電にこだわりがある人の間で好評を得ています。以下に家電業界の業界規模を記載しますので、ぜひ業界研究の参考にしてください。算出根拠は家電業界上位15社の売上高などを参考にしています。
- 業界規模：5兆5,904億円
- 労働者数：39,844人
- 平均年齢：36.2歳
- 平均勤続年数：10.7年
- 平均年収：443万円
現状２：業界シェア上位3位
売上高は1兆8,939億円。ポイントカードの草分け的存在ともいえるヤマダ電機。駅前や郊外を問わず、網の目のような販売網をめぐらすことで、競争が激しい家電業界においても他者を引き離す売上を獲得しています。
現在でも根強いファンを獲得しているヤマダ電機。家電業界においてもヤマダ電機の動向は、競合他社にも大きな影響をもたらします。
売上高は8,053億円。駅前に店舗展開することで、多くの人々が気軽に来店できる環境を確立しています。またビックポイントカードは還元率が高く、消費者の中には「家電を購入するならビックカメラで決めている」と話す人も少なくありません。
また、自社でECサイトを運営しており、店舗から遠いところに住んでいる人々にも豊富な品揃えをアピールすることに成功しています。より多くの人に様々な製品に触れてもらう環境を構築することで、売上を伸ばしています。
売上高は 7,666億円。以前は停電という名前で店舗展開していたエディオン。新たなブランディングを通じて新規顧客を開拓しつつあります。
特徴は充実したアフターフォローです。価格勝負ではなくサービスのきめ細やかさで、パソコンやブルーレイレコーダーなどの初心者に好評を得ています。また、価格勝負ではない事業展開することで安定的な売り上げを確保しています。
