郵便の再配達が来ない時はどうすればいい?原因や保管期間についても紹介
更新日:2024年10月12日
「郵便の再配達って、どうしたらしてもらえるのかな?」
「郵便の再配達は時間指定できるのだろうか?」
「郵便の再配達を依頼したのに郵便が来ないのはどうして?」
このように、郵便の再配達が来ないときなどについての疑問や不安があるのではないでしょうか。
本記事では、郵便の再配達が来ないときの原因、郵便の再配達の申し込み方法、不在票がない場合や郵便物の保管期限など説明しています。
この記事を読むことで、郵便の再配達が来ないことの疑問や不安を解消し、郵便の再配達の依頼をスムーズにすすめることや、郵便が再配達にならない配慮ができるようになります。
郵便の再配達が来ないと困っている方は、是非この記事をチェックしてください。
郵便の再配達が来ない時はどうすればいい?
郵便の再配達が来ない時は、まずは不在連絡票に記載されている連絡先の配達郵便局に、問い合わせます。
郵便の再配達が来ないと不安になり、どうしたらいいかわからない時は、最寄りの郵便局に再配達が来ないと電話してみましょう。
その際には不在票を準備し、記載されている問い合わせ番号や不在配達日時などを伝えると該当とされる郵便物を探し出し、状況に合わせた対処を行ってくれます。
郵便の再配達が来ない時は、まずは不在連絡票に記載されている連絡先である配達郵便局に、問い合わせてみましょう。
郵便の再配達が届かない原因
郵便の再配達が届かないのは、何らかの原因が考えられます。
配達中のトラブルで考えられるのは、事故や渋滞のような予測できない交通事情により希望日時に来ないことや、担当者の確認ミスにより違った先へ配達されてしまったなどの配達側の原因です。
また、受け取る側の原因として再配達方法の設定ミスが考えられます。郵便を受け取るはずの再配達先や再配達の希望時間を間違えないように設定しましょう。
再配達の希望した時間まで郵便を待っていたのに、たまたま急用ができ外出することになってしまい受取れなかったことも再配達が来ない原因になります。
郵便の再配達が来ない原因には、配達側、受取側どちらのせいでもなく予測できないことも考えられますので、焦らず待ってみましょう。
郵便の再配達を申し込む方法
玄関ポスト、郵便受けなどに不在連絡票が入っていたら、不在票に記載のある配達郵便局か担当者に電話にて再配達を依頼する方法があります。原則として当日の最終受付の17時までに再配達の依頼をすると、当日の21時まで再配達可能です。
不在連絡票に記載されている担当者に直接電話する場合は、当日19時まで再配達の依頼ができ、まだ近くにいるようなら、最短で再配達してくれることもあります。その際には自分の都合を担当者と相談するといいでしょう。
定形外郵便ですが、郵便受けに入らない大きさの場合は、原則手渡しになります。不在で手渡しができない時には、不在票が投函されますので、再配達の依頼が必要です。
郵便局のWeb、不在票に添付されているQRコードやLINEなどからは、再配達の申し込みが24時間いつでもできます。電話での依頼ができない時に利用できるので便利です。
不在票がない場合
郵便の再配達が来ない時に、不在票がなく、追跡番号、問い合わせ番号などがわからなくても、受取り人住所、氏名、どんな郵便物なのか、送り主など、わかる範囲の情報を配達郵便局に連絡すると、持ち帰った郵便物から該当するものを確認できます。
数多くの郵便物の中から、該当する郵便物を確認するのは容易ではなく、すぐの返答ができない可能性があります。改めて連絡できる余裕があるといいでしょう。
不在票がなくて郵便の再配達が来ないということはなく、郵便の受け取りは可能ですので、安心してください。
郵便物の保管期限はいつまで?
郵便の受取人が不在で、郵便物が届けられなかった場合は、配達郵便局で7日間保管されます。
延長申請をせず7日間の保管期間が過ぎると、差出人に返送されてしまうので、7日以内に受け取れない時は延長申請するといいでしょう。
延長申請では保管期間を7日間から10日間まで延長が可能で、配達郵便局にて電話で受け付けてくれます。
また、旅行や入院などで10日間以上家を空ける時には、事前に不在届を出すことで30日間まで郵便物の保管ができるように、最寄りの郵便局の窓口で受け付けてくれます。延長申請することで、郵便が来ないと不安になることもなくなるでしょう。
配達郵便局での郵便物の保管期間は基本7日間です。再配達の依頼は不在票に気づき次第なるべく早めに済ませてください。
初回公開日:2022年07月28日
記載されている内容は2022年07月28日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。