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2017年09月11日

高卒の平均年収と年収別、高卒でよく就職する仕事|年収推移・年収の高い仕事

高卒の年収がどのようになっているか、ご存知でしょうか?高卒者の年収と、その年収を稼げる職業の紹介、また、収入アップの方法も本業、副業両方の視点から既存の記事に囚われない、柔軟な方法を紹介しています。ぜひこれで収入アップを勝ち取っていきましょう。

高卒の就職率って今どのぐらい?

高卒の平均年収と年収別、高卒でよく就職する仕事|年収推移・年収の高い仕事

今や大学全入時代とも言われるほど、高校から大学への進学率は非常に高くなっています。しかしその一方で、高卒での就職も依然としてあり、高卒での就職希望者の就職率は97.7%(平成28年3月末現在、文部科学省より)という非常に高い率になっています。

-高校生の就職率の概要-
高校生の就職率は、97.7%(前年同期比0.2ポイント増)。

出典: http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/28/05/1371065.htm | 平成28年3月高等学校卒業者の就職状況(平成28年3月末現在)に関する調査について:文部科学省

さらに学科別では、工業や福祉といった学科の就職率が特に高く、上記の文部科学省のwebサイトによれば、ほぼ100%に近い数字を叩き出しています。

学校で習った内容がすべてそのまま社会で使えるというわけではありませんが、工業や福祉といった学科では授業からしてその道に進むための授業になりますので、高校卒業からの就職といったものを非常にイメージしやすく作られており、それが高い就職率に反映されています。

高卒の平均年収、初年度はどのぐらい?

高卒の平均年収と年収別、高卒でよく就職する仕事|年収推移・年収の高い仕事

そもそも高卒者の年収は、大卒者の年収と比べて、低くなりがちです。初任給だけで考えても最大8万円もの差があり、昇格昇給のチャンスも大卒が優先されがちなので、その後の平均も大卒と高卒では違いが出てきます。

では、初任給ベースでみていきます。高卒の初任給は15万から18万ほど、大卒の初任給は20万から23万と言われています。その年に初任給から大きな変動がなかったとすると、年収にして高卒は180万から216万、大卒の場合は240万から276万となります。

地方や業種により差はあれど、平均年収は大卒と高卒で最大100万円近くの差がある、というのは覚えておきたいところです。

高卒の平均年収、30代~40代にかけて

では、高卒の平均年収で30代と40代になった場合を見ていきます。高卒でも30代ともなると、現場系なら現場の1区画、1工程を任せられ、社内の状況によってはその場所のリーダー的存在になっている場合もあります。このあたりは就職する地方や、業種によってもそれなりの差がありますが、30代の平均年収はおよそ350万円ほどとされています。

さらに高卒40代では、現場系なら早ければ現場のチーフ的存在として、取りまとめる人が出始める年代になります。平均年収にして、およそ370万ほどになります。このように、高卒の平均年収は、年齢を重ねていくに従い、かなり緩やかなカーブを描いて年収が上がっていくことがわかります。

年収別、高卒でよく就職する仕事

高卒の平均年収と年収別、高卒でよく就職する仕事|年収推移・年収の高い仕事

ここでは、年収別で高卒者が就職する仕事を紹介していきます。就職活動および転職活動の参考に、年収アップの参考になります。

400万

年収400万の高卒者の仕事を見ていきます。年収400万なら、それなりの期間勤め上げたメーカー系、現場系であれば比較的達成しやすいと言えます。また、IT系の、まだ会社が創設されて数年程度と日が浅いところなら、徹底した実力主義の評価をするような会社もあるので、実力があれば達成は見えてきます。

ただし、ただ長く勤め上げてきた、だけの場合だとこの年収400万というのが天井である可能性もあります。中小企業ならなおのことその可能性は高くなります。達成するだけなら年収400万はさして難しくありませんが、上を目指すようであればプラスアルファの努力は必要です。

500万

続いて、年収500万の場合です。まず高卒者には結構なハードルになります。高卒の年収500万と言えば、結構な能力を必要とし、その能力を買われた管理職であることがほとんどです。製造業や肉体労働の現場のリーダー、もしくは小売店であれば店長レベルがこれに相当します。

ただし、目の前の仕事をがむしゃらにやり続けた場合、この年収を達成したころには50代になっていることも少なくありません。残業代も考慮すればもう少し早く達成できるかもしれませんが、いずれにしても大変な道です。

600万

続いて、年収600万の場合です。高卒の場合、中小企業では達成が厳しい年収となります。まず大企業、それも業界でトップの会社であることが条件です。そして現場系は残業代がつけば不可能ではない数字ですが、かなりの残業を必要としてしまいます。

他に考えられるのはインセンティブを多く稼げる営業系ですが、基本給が元々安い分、営業成績をかなり上げて達成できるかどうかです。社内のインセンティブの割合や、売る商材にもよりますが、社内で上位の営業成績が必要です。

その他の場合、国家資格を取得し、その資格が必要である仕事であれば達成も見えてきます。具体的には司法書士や中小企業診断士などが挙げられます。ただし資格取得の注意点として、そもそも資格を取るにあたって学歴制限が無いことをよく確認する必要があります。

1000万

一般に「大台」と言われる、年収1000万の場合です。それもここでは、「就職」いわゆる「雇われる」という条件での年収1000万の場合を見ていきます。

工場系であれば工場長クラス、それも大企業か独占産業の工場です。小売りなら扱うものにもよりますが、最低でも店長、それも2、3店を同時に掛け持ちのエリアマネージャー相当になります。

他には上で触れた国家資格取得者による「○○士」とつく、いわゆる「士業」と呼ばれるものになります。これも、実力をつけた熟練者でなければ年収1000万は厳しいと言えます。いずれの場合でも、プレイヤーよりはマネージャーの比率が高くなるのがこの年収です。しかし不可能ではないので、ぜひ頑張りましょう。

高卒でも年収アップのため、やっておくべきこと

高卒の平均年収と年収別、高卒でよく就職する仕事|年収推移・年収の高い仕事

高卒だからといって、年収アップをあきらめる必要はありません。ここでは、年収をアップし、生活を豊かにするためになるべくリスクの少ない方法を書いていきます。できることからやっていきましょう。

社内の昇格試験がある場合

社内の昇格試験は、誰でも平等に与えられたチャンスです。この制度を生かさない手はありません。高卒が大卒の年収をはっきりとわかりやすい実力で追い越すまたとないチャンスです。その昇格試験の内容は企業によって実に様々です。SPIのような汎用の筆記試験、企業のビジョンを論文にする、役員による面接とバリエーションに富んでいます。

昇格試験という制度がある会社だと、試験の内容を作るのがその会社の上役であるために、試験にも傾向があります。会社の先輩にどんな試験だったかを聞くのも有効です。高卒者にも平等に門が開かれている会社であれば大きなチャンスと言えます。

資格取得に希望を見出す場合

転職して年収アップを目指すことは考えたことがある方も少なくないでしょう。しかし、何もなしにただ会社を渡り歩くだけでは年収は横ばい、最悪は年収のダウンが考えられます。そこで比較的ローリスクで、高卒者でも年収アップを見込めるのが「資格取得」です。

資格と言っても、自動車の普通免許だけでは年収アップはかなり厳しいです。同じ自動車免許でも、2種の免許は最低でも持っていないと、年収アップの役には立ちにくいです。

その他、国家資格取得という道も考えられます。国家資格の中でも上で挙げた司法書士、中小企業診断士等は学歴制限がなく、高卒でも年収大幅アップの見込める手段になります。ただし、独学では難しいので、可能であればスクールに通うことをお勧めします。

お金は大事!貯金もじゅうぶんに

貯金と年収アップについて疑問に思われた方もいらっしゃるのではないでしょうか。給料の低くなりがちな高卒のアドバンテージは、早くからお金を貯められることです。18歳で就職したとして、大卒は22歳から、つまり同年代と比べて4年早く社会に出ています。

つまり同年代と比べて4年分、貯金ができています。貯金そのものがなくても、4年早く社会の厳しさを見ています。資格取得にはお金が必要です。受験料、テキスト代、さらにはスクールに通う場合スクール代も必要です。スクールによりますが、数十万円ほどのまとまったお金が必要になる場合があります。年収アップのための来るべき大きな自己投資に備え、貯金が必要になります。

貯金と年収アップの関係とは、それはつまるところ、行動するにはお金がかかるので、貯金が必要である、ということです。

なるべく長く勤めると、後に色々有利

転職して年収アップ、それは高卒にもできる年収アップの方法です。しかし、転職の市場はそれほど甘くなく、2、3年の離職を繰り返すような人だと、転職の面接にもこぎつけられないことが多々あります。長く勤めることで、辛抱強くなり、その辛抱強さは資格取得にあたっての勉強にも大きな土台となります。

今や簡単な勉強法、楽に転職といったキャッチコピーの書籍や記事が多く出回っていますが、その簡単や楽の裏には辛抱強さが必要であることがほとんどです。

ただし、職場でハラスメント行為が横行し、自分の心身が傷ついている状態であれば、無理をする必要はありません。長く、辛抱強く勤めるといっても、職場や上司がハラスメントを積極的に行うようであれば、多少の年収ダウンは覚悟で、自分を大切にしてくれる職場に可能な限り早く転職することをお勧めします。

副業や投資を試してみるのもアリ

高卒の平均年収と年収別、高卒でよく就職する仕事|年収推移・年収の高い仕事

この記事の趣旨からは少々外れますが、高卒者が年収アップのためにとれる行動を就職以外の切り口で紹介しています。

他でバイトを掛け持ちする場合

一番簡単なパターンです。考えられるバイトとしては、派遣会社での登録をし、都合のいい日、都合のいい時間で単発で働くケースです。1日の収入がおよそ8000円ほどになるとして、1か月で32000円(週1回働くものとします)それを12か月続けると38万4000円の年収アップとなります。

このタイプのバイトは学歴関係なく働けるケースが多く、高卒者でも問題なく仕事をできますが、特に男性の場合は肉体労働を紹介されるケースが多いので、ケガのリスク、疲労による本業への支障が考えられますので、そのあたり十分に気を付ける必要があります。

収入アップの話とは特に関係ありませんが、同じく年収アップの手段としてバイトする人と出会える可能性もあるので、人脈作りや他業界の話を聞ける可能性もあります。

アフィリエイト・ネットショップ等PCで稼ぐ場合

アフィリエイトとは、自分のブログやwebサイトに広告を貼り、クリック数もしくは広告の先にある商品を購入した場合に、webサイトの管理人に購入代金の何割かが支払われる広告業です。

このアフィリエイトは、集客ができれば自分は働かずとも収入がアップするので、成功さえすれば年収にして100万円以上アップも夢ではありません。高卒大卒問わず純粋な実力の世界です。そこにたどり着くまでが非常に大変ですが、夢とやりがいがあります。

ネットショップは、商材を仕入れ、楽天やヤフーで出店、出品します。品物を仕入れる初期投資の大きさや在庫リスクはありますが、ニッチな商品でお客様を掴むことができれば、かなりの年収アップになります。

株式投資等の投資系の場合

投資は最初に用意する自己資金が非常に大きいです。投資をするだけであれば数万円で済みますが、本当に成果を挙げたいと思うのであれば、数十万~数百万の資金は欲しいところです。

しかし準備が整えば、あとは高卒大卒はおろか、年代も人種も国籍も関係ない、完全に実力一本の世界です。大当たりすれば億の収入を手に入れることも夢ではありません。高卒が日本一の年収を得ることだって夢ではない世界が待っています。

高卒の年収推移

高卒の平均年収と年収別、高卒でよく就職する仕事|年収推移・年収の高い仕事

高卒の年収は、どうしても大卒と比べ緩やかに推移していきます。それも中小企業と大企業、男性か女性かでもかなりの違いがあります。

大企業であれば、大卒ほどの上昇率はなくとも順調に上昇し、おおよそ50代前半ぐらいで天井に達することが多いです。一方の中小企業は非常にゆるやかな上昇を続け、同じく50代で天井に達しますが、大企業と比べてもはっきりと差があります。

男性と女性で比べた場合ですが、近年は男女は平等に扱うという動きも出ており、少しずつ格差は縮まっています。しかし、女性の場合出産で職場を離れるリスクが雇用側にはあり、それにより女性の年収の推移は横ばいに近い上昇率でとどまっています。

高卒で年収の高い仕事

年収の高い仕事で募集が多いのは大卒以上の学歴を求める会社が多いですが、高卒もしくは学歴を問わない、高年収の仕事も数多くあります。ずっと勤め続けるなら昇格を狙うのも手ですが、IT系のエンジニアは売り手市場で、実力がある人であればよりいい条件の仕事を選ぶこともできます。

また、チェーン店の店長職であれば、高卒でもチャレンジする高年収の仕事です。激務ではありますが、経営・会計・マネジメントなどを一挙に習得でき、実力がつけば独立も夢ではありません。

高卒でも年収アップはできる!

高卒の平均年収と年収別、高卒でよく就職する仕事|年収推移・年収の高い仕事

高卒で年収アップは十分に可能です。現実問題として、収入が低く抑えられがちな高卒者ですが、もしその収入に不満を抱いたときは、行動を起こす大きなチャンスになりえます。

現状への不満は立派な動機であり、その動機は収入アップへの強力なエネルギーです。そのエネルギーを使って、年収アップを勝ち取っていきましょう。

資格をとって他の人より一歩リードしよう!

この記事を読んでくれている人の中には、
「資格って本当に必要なの?」「持っているだけで意味ないんじゃないの?」
と思っている人もいるでしょう。

一般的には、資格を持っていることは知識やスキルを評価する客観的な指標になり、就職や転職の際に資格を有していることで有利に働くというメリットがあります。

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