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【業界研究】石油業界の現状・動向・課題について

石油は、ガソリンや灯油のように燃料として用いられるだけではなく、火力発電において電気エネルギーに変換して利用されたり、または化学製品の原料として使われるなどさまざまな場面で用いられ、私たちの暮らしになくてはならないものになっています。

業界の現状

石油業界について

石油は、ガソリンや灯油のように燃料として用いられるだけではなく、火力発電において電気エネルギーに変換して利用されたり、または化学製品の原料として使われるなどさまざまな場面で用いられ、私たちの暮らしになくてはならないものになっています。

この石油の開発や精製、販売に携わる産業を総称して石油業界と呼びますが、石油業界は石油元売り系と石油開発系の2つに大別されています。

原油を精製して石油製品として販売する会社のこと。


  • JXホールディングス:石油元売り最大手。新日本石油と新日鉱ホールディングスが統合

  • 東燃ゼネラル石油:元売り2位。東燃とゼネラル石油が合併

  • 昭和シェル石油:元売り3位。株主にはサウジ国営アラムコも

  • 出光興産:元売り4位。利益力に定評あり

  • コスモエネルギーホールディングス:元売り5位。販売に強み。筆頭株主はアブダビ政府系投資会社

探鉱・開発を通じて石油・天然ガスの生産を行う会社のこと。


  • 国際石油開発帝石:国際石油開発と帝国石油が統合

  • 石油資源開発:新潟、北海道での探鉱、開発、生産

  • 三井石油開発:三井グループ17社により設立

石油産業の4つの特徴

石油製品の多くは原油から精製されますが、日本は資源的に乏しい国であるため、そのほとんどを海外からの輸入に頼っています。2015年度のデータでみれば、99.6%が輸入であり、国内原油はわずか0.4%しかありません。

石油製品は、原油を蒸留という方法で精製して作ります。ただこのとき、特定の製品だけを作り出すことはできないので、ガソリン、灯油、経由、重油等の石油製品が同時に生産されるのです。このような1つの工程から2つ以上の製品を生産する物質のことを連産品と呼びます。

日本の石油産業は、自国で消費する石油製品は自国において精製するという消費地精製主義を貫いてきました。それは、国家の安全保障やエネルギー戦略という大局的見地によるものでしたが、とうぜんのこととして、原油の備蓄、精製、貯蔵等の設備には多額の投資が必要となります。

高度経済成長の原動力となったのが、石炭に取って代わった石油です。1973年の時点では1次エネルギー*の77.4%もの割合を石油が占めており、現在でも、その割合は少なくなりましたが、約46%を占めています。

自然から採取されたままの物質を源としたエネルギーのこと。石炭、石油、天然ガス、水力、原子力など。

基本情報


  • 市場規模:28兆9,939億円

  • 労働者数:12,873人

  • 平均年齢:42.5歳

  • 平均勤続年数:18.8年

  • 平均年収:810万円

まず目につくのは28兆9,939億円という市場規模の大きさですが、それに劣らずそれ以外の数字もすべて高水準になっています。平均勤続年数が長く平均年収も高いということは、石油業界の仕事内容や労働環境に従業員の多くが魅力を感じているということであり、さらには業界大手になればなるほど勤続年数と年収は増加する傾向にあります。

ただ、やはりネックになるのは近年の大手を中心とした業界再編の活発化で、大手に勤務していても先行きが不透明という状況に不安を感じる社員が増えているようです。

仕事内容

石油業界の仕事は主に探鉱、開発、原油調達、生産、販売に分かれています。

地下の石油・天然ガスを探す仕事です。掘削する前に、地質調査や航空写真・衛星画像調査、そして重磁力探査や地震探査などの物理調査を行う必要があります。

探鉱の結果から商業生産が可能と判断された油層・ガス層の開発作業を行う仕事です。具体的には、原油・天然ガスの生産、貯蔵・出荷施設等の設計建設、パイプライン敷設等の作業が中心になります。

その名のとおり産油国から原油を調達する仕事です。そして、国内外の原油需要を踏まえて、生産の計画立てることも重要な任務の1つになります。

原油からガソリン・灯油・軽油・重油などの各製品を製造する仕事です。製造はプラントで行いますので、プラントの管理や改善といったメンテナンスも担当します。

特約店・販売店が運営するSS(サービスステーション)の経営サポートや販売戦略立案を行う仕事です。また、産業向けに工業用燃料、航空・船舶用燃料、潤滑油等の販売も行います。

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