振込取扱票/通信欄の書き方｜コンビニと郵便局の違い
更新日：2024年01月04日
払込取扱票の通信欄というとほとんどの人が何も記入せず、そのまま相手方に送金する方が多いでしょう。確かに払込取扱票の通信欄と言っても、スペースは限られています。しかし、何も書かないよりは書いた方が良いのです。それは「トラブルを防ぐ」ためです。
払込取扱票はお金を送金するための重要な書類ですから、仮に実際の注文した商品に不具合が生じた場合に電話するよりも通信欄をメモ代わりにして、相手に伝える事も出来ます。
また、お金を送った際の確認の伝言欄としても使えます。お金がちゃんと送られてないとトラブルの原因にもなるので、お金を送ったかの言葉だけでも簡単に伝えるようにしましょう。
コンビニと郵便局で払込取扱票の書き方の違い
コンビニと郵便局の払込取扱票は用紙は似ていても、郵便局の払込取扱票を使いコンビニで送金（支払い）するにはバーコードが付いていないと多くのコンビニでは取り扱ってもらえません。書き方そのものよりも、コンビニの払込取扱票はレジでバーコードを読み取りデータが処理されるため、郵便局の払込取扱票では扱ってもらえない事があるのです。
また、郵便局の払込取扱票は書き方として通信欄以外はすべて書く必要があります。商品名や金額が印字されていれば書く必要はありませんが手書きで書く場合、書き方は金額や相手の口座番号・記号（自分の口座番号や記号を書く場合も同様です。）に気をつけて書かなければいけません。
書き方のポイント～間違えない為の書き方～
字はきれいに書く
これはごく当たり前の事ですが、どの書類や伝票を書く時も字は相手が読めるように書かなければいけません。払込取扱票でも書く時に金額の下のけたを「0」と書く所を「6」と書いてしまったり、達筆な人でも相手が読めなかったりする時があります。
書き方の大きなポイントとしては「間違えない」、「字はきれいに書く」ことが重要です。自分は読めても相手が読めないと相手にも失礼になってしまうので、日頃から字をきれいに書くトレーニングをすると良いでしょう。
確認
皆さんは郵便局や銀行へ行ったとき、払込取扱票を書き終わったら確認はしていますか？
書き方に注意をするのも大切な事なのですが、記入漏れや間違った書き方をしてしまったり誤字脱字があると、お金のやり取りがうまく行かなかったり・間違った金額が相手に行ってしまったり小さなミスが大きなミスへとつながる可能性があります。
書き方に注意するだけでなく、記入漏れや誤字脱字が無いか書き終わったら必ず確認するようにしましょう。
ATMで払込取扱票は扱える？
郵便局のATMなら取扱可能
コンビニにも銀行や郵便局に対応したATMはありますが、コンビニでの払込取扱票の多くはATMではなくレジでの対応がメインなので、バーコードがあっても無くてもATMでは取り扱えない所がほとんどです。
また郵便局でも対応している所と対応していない所があるので、もし分からない場合は営業時間内に郵便局へ行って窓口でお金の送金をするようにしましょう。
ATMで払込取扱票を使って送金する場合、通帳やカードを入れる所とは別の場所に払込取扱票を入れる場所があります。なければ対応していませんし、対応していても書き方に間違ってる箇所があればそのまま紙が行ってしまう場合もあります。そのため、誤字脱字や書き方にも注意が必要です。
ATMは便利だが窓口の方が安全
払込取扱票を使って送金する場合ATMは手数料も安く便利ですが、郵便局でも対応していない所はあります。対応していてもATMで払込取扱票を使って送金した事が無い人にとっては、難しく思える事でしょう。
実際は書き方に注意さえすれば機会を通すだけで指示通りに従ってやれば難しくはありません。ただ、金額が大きければ大きいほどATMにも限度額というものがあるので、10万円以上の単位で送金する場合、窓口でやったほうがより安全で確実です。
手軽さよりも確実を選ぶ
いかがでしたでしょうか？
皆さんが日常的に見慣れている払込取扱票の多くはコンビニで扱う取扱票でしょう。コンビニだとレジに持っていくだけで自分はお金を払うだけの方がシンプルで簡単です。
郵便局で払込取扱票を使って送金する場合、送金する前に取扱票に必要な項目を記入しなければいけない為、書き方にも注意が必要な点が多く手間はかかるでしょう。ですが、コンビニよりも支払いだけでなく相手にお金を送る事もできるため、お金のやり取りをする時点でコンビニよりもメリットが大きい部分もあります。
郵便局で払込取扱票を使ったことのない人は、一度使ってみてはどうでしょうか。
初回公開日：2017年08月14日
記載されている内容は2017年08月14日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。