直属の上司とは誰？役割と付き合い方・退職意思を伝える時のポイント
更新日：2024年09月22日
仕事を辞める・転職すると決断した場合、退職の意思は直属の上司に最初に伝えるものです。退職願も、退職の意思を伝えるタイミングで併せて直属の上司に渡し、受理してもらいましょう。
タイミングや手順を間違えれば、退職を受け入れてもらえない場合や、退職日までの関係がギクシャクしてしまう原因にもなりかねません。
ここでは、円満に退職するためにも、押さえておきたいポイントを3つ紹介します。スムーズに話を進められるようにしっかり準備を行いましょう。
アポをとって口頭で伝える
直属の上司に退職の意思を伝える際は、アポをとって口頭で伝えるようにしましょう。アポとはアポイントメントの略で面会の約束を意味します。
当日に「お時間よろしいですか」と退職の意思を話し始めるのはマナー違反です。退職日の調整等も必要になってくる話なので、短時間で終わらないことが一般的です。上司のスケジュールに話し合いの時間を組み込んでもらえるように、事前に予定を空けてもらうようにしましょう。
伝えるタイミングに注意する
退職の意思を直属の上司に伝える際、タイミングにも注意するようにしましょう。会社ごとの就業規則にもよりますが、退職の意思は退職日の最低1ヶ月前までには伝えるのが一般的なマナーとして知られています。
退職する側にも転職時期や退職希望日があるように、会社側にも退職者の穴埋めのための準備期間が必要です。
退職の意思が固い場合はなるべく早めに直属の上司へ相談し、退職希望時期を伝えるようにすることが円満退社を目指すなら必要になってくると言えるでしょう。
前向きな退職理由を伝え円満退職を目指す
退職の意思を伝えた際、退職理由を必ず尋ねられるかと思います。前向きな退職理由を伝え円満退社を目指しましょう。
退職願受理から退職日まで引き継ぎなどで日数があることがほとんどです。いい加減な理由を伝えてしまった場合は、この期間に非常に気まずい思いをする可能性があるでしょう。
また同業種へ転職を考えている場合は、退職時の悪い噂が広まってしまうこともありますので、退職理由を伝える際は十分に注意しておきたいですね。
上司の上司への報告はどうする？
報告事項があった場合、どこまで報告するべきなのか迷われた経験がある方も多いでしょう。大きな会社の場合、上司のさらに上の立場の上司・役職者が存在します。
ここでは、どこまで報告すべきなのか迷った際の判断基準を説明します。
基本必要ない
部下は、上司の上司への報告は基本必要ありません。理由は、直属の上司が報告内容を精査し、報告が必要であると判断した場合に適宜、必要各署や上司の上司への報告を行っているからです。
また、直属の上司への報告をせずに、飛び越えて上司の上司へ報告する場合、直属の上司との関係がこじれてしまう場合もあります。報告する順番を飛び越える行為は、上司からも、その上司からもよく思われないことが多いので注意が必要です。
例外もある
上記で、上司の上司への報告は基本必要ないと説明しましたが、例外もあります。ではどういった場面で必要となってくるのかを見ていきましょう。
結婚などの私的なお祝い事や、直属の上司からの指示があった場合は、自ら上司の上司へ報告を行うようにしましょう。その際は先に、直属の上司へは報告が済んでいることや上司からの指示で報告している旨を伝えると、スムーズでしょう。
その他には、直属の上司からのハラスメント行為がある場合や、上司が無能で仕事にならない状況がある場合など、直属の上司のこと報告する際は、本人に直接言うわけにもいかないので、飛び越えて上司の上司へ報告します。
初回公開日：2022年07月05日
記載されている内容は2022年07月05日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
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