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【状況別】内定保留したい時に使える理由|ハローワーク/派遣/転職/新卒

更新日:2020年08月20日

就職活動中に内定をもらった!でも他にも受けたい企業がある。そんな時に内定保留をしたいのだけれどやり方がわからない、あるいは内定先に上手く伝えられるか不安だ。内定保留にもマナーがあります。正しいやり方を身に付け後悔しない就職活動にしましょう。

内定を保留する際に、メールで伝える場合はどんなことに気をつけないといけないのか。まず前提として、文章が日本語としてきちんとしていることが前提です。誤字脱字や、てにをは、敬語などがおかしいと失礼ですし、その後実際に入社することになったとしても、社会人としての常識を疑われかねないので、送信前にしっかりチェックしましょう。

・メールを書く際のポイント
  1.結論を始めに持ってくる
  2.一文が長くなり過ぎない

以上の2点を抑えましょう。何のためのメールかということと、読みやすさを意識することが大切です。

メール例文

株式会社〇〇
採用担当 〇〇様

お世話になっております。
△△と申します。
先日は内定のご連絡を頂き、誠にありがとうございました。

本日は、入社の返事をいったんお待ち頂きたくご連絡を致しました。
大変恐縮ではありますが、○月○日までお待ちいただくことは可能でしょうか。

現在、他にも選考が進んでいる企業があり、そちらの選考が○月○日に終了予定となっています。

貴社より評価を頂き内定が決まったことは大変うれしく、また貴社で働くことに魅力も感じています。しかし今後の人生に係る大きな決断となるため、しっかりと悔いのない決断をしたいと考えております。

私の都合により、貴社にご迷惑をおかけすることは大変申し訳なく思いますが、ご理解いただけますと幸甚に存じます。

ご了承のほど何卒宜しくお願い申し上げます。

○月○日
〇〇(名前)

保留している内定への返事の仕方

内定保留を企業に伝える場合の注意点を、確認しましょう。まず何より内定を保留したい事実が発生した場合は、すみやかに内定先にそのことを伝えましょう。会社が内定を出す場合は、通常は入社してくれることを前提としています。そのため内定を出した段階で、いったん採用活動を停止する場合があります。

もしも、その後内定辞退することになると、また一から採用をするため時間や労力がかかります。早めに保留を伝えることで、内定先が次の対策をとりやすくなります。就職はもちろん自分のためですが、縁があって入社試験を受け、内定を頂いたのですから、相手が困らないように、礼を持って接するように心がけたいものです。

メール以外の連絡方法は?

メール以外の連絡方法としては電話があります。メールも良いのですができれば、合わせて電話もするのがです。メールの利点は文章として形に残ることです。後で言った、言わないという不毛な争いになるのを避けられます。また、電話で感情的にならないように事実を冷静に伝えられるという点もあります。

一方で、電話だと感情をきちんと伝えられるのが利点です。例えば「申し訳ありません」とメールで送るのと、実際に電話口で心を込めて「申し訳ありません」と言うのでは、相手が受ける印象は全く違います。また、文章だけだとどうしても、行間が伝わらなかったりすることもあるので、電話で誠意を見せた上で、メールも併用するとよいでしょう。

内定保留へのお礼の伝え方

内定先が保留を承諾してくれた場合は、すみやかにお礼を述べましょう。この場合はメールのみでも良いです。

(例文)
株式会社〇〇
採用担当 〇〇様

お世話になっております。
この度は、私の都合により入社の返事をお待ちいただくことをご承諾頂き誠にありがとうございます。
○月○日に改めて返事をさせて頂きますので、何卒宜しくお願い致します。
まずはお礼かたがたご挨拶申し上げます。

○月○日
○○(自分の名前)

できるだけ簡潔に、でも謝意が伝わるように心がけましょう。

内定保留はすぐに、誠意を持って、確実に伝えましょう!

就職は一生を左右する一大事です。そのため慎重に考えたいものです。内定を保留することで悪い印象を与えるのではないか、と考えるのは当然です。場合によっては内定を取り消されるリスクもあります。

しかし、前述のとおり、一生を左右することだからこそ、後悔をせずに就職先を決めたいものです。だからこそ、内定を保留する場合の方法を知っておくことが大切なのです。納得した上で働くことが、今後の安定したキャリアを築く上での基礎となります。そのために保留して良く考えるのだということを、理解しておく必要があります。また、その際に内定先企業のことも考え、素早く、誠実に対応することが、社会人としてのマナーでもあります。

初回公開日:2017年09月13日

記載されている内容は2017年09月13日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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