【種類別】英語の参考文献の書き方｜レポート/インターネット
更新日：2024年04月13日
英語で論文・レポートを書くとき【参考文献の書き方】
英語が国際共通語として不動の位置を獲得し、今ではすっかり定着しました。大学の授業で論文やレポートを書くことはもともと多いですが、日本語のものではなく、英語で書かなければいけないという場合も非常に増えてきました。
学術的にも英語の論文を読んだり書いたりしなければ、より深い知識を得ることが難しくなっています。日本語で論文を書くのでさえ大変なのに、英語で書かなければならないのはもっと大変です。
日本語で論文を書く際は、学術分野によって参考文献の書き方が異なりますが、今回は「Research Paper」を書く際の参考文献の書き方をご紹介していきます。
インターネット・Web・ネットを参照する場合【参考文献の書き方】
インターネットで調べると、すぐに情報を得ることができるようになりました。
インターネット上のニュース記事や公的機関の情報は、論文を書く際にも使用することができます。しかし、インターネット上の百科事典として名高いWikipediaですが、Wikiは論文では使用することができない、信頼性の低い資料なので気を付けましょう。
色々な情報を手に入れられるインターネット上の情報を、参考文献として使用したい場合、英語での参考文献の書き方はどのようになるのでしょうか。
参考文献の書き方
ウェブサイトを参考にした場合、英語での参考文献の書き方は次のようになります。手に入れられなかった情報は省きます。
情報
参照したページ：http//000.sankoubunken.kakikata.com
ページのタイトル：How to Write Good Bibliography
ページを作った機関：Supporting Organization
その記事を書いた人（もし記載されていれば）：John Abbey
アクセスした日：2222年2月22日
【参考文献の書き方】
John Abbey, "How to Write Good Bibliography," Supporting Organization, 22 Feb 2222
英語のエッセイを参照する場合【参考文献の書き方】
英語の本を参照する場合の参考文献の書き方をご紹介します。この英語の本の作者が一人の場合の書き方になります。
本の作者：James Taylor
本のタイトル：Be Better Human Beings
サブタイトル：The Ways to Live Better
出版社：Nippincot
出版年：2000
参照したページの数：190
James Taylor, Be Better Human Beings：The Ways to Live Better (Nippincot, 2000)190.
前は出版された場所の地名を記さなければなりませんでしたが、今は世界中で同時出版されるようになったため、学会で不要とでみなされるようになりました。その方法にのっとり、出版場所は省略しています。
日本語の本を参照する場合【参考文献の書き方】
日本語の本を参照する場合の英語での参考文献の書き方をご紹介します。
情報
本の作者：山田 太郎
本のタイトル：論文の書き方
サブタイトル：よりよい書き方を求めて
出版社：印刷社
出版年：1980
参照したページの数：58
英語での参考文献の書き方
Taro Yamada, Ronbun no Kakikata: Yoriyoi Kakikata Wo Motomete [How to Write a Paper: Seeking for better writing] (Insatusha, 1980)58.
英字新聞を参照する場合【参考文献の書き方】
英語の新聞を参照する場合の、英語での参考文献の書き方をご紹介します。
記事の作者：David Willson
記事のタイトル：Relationship with Japan
新聞社：Japainterest
出版日：2015年12月15日
記事のあった場所：セクションBの11ページ
David Willison, "Relationship with Japan," Japainterest 15 Dec. 2015:B11
英語の医学文書を参照する場合【参考文献の書き方】
英語の医学文書を参照する場合の英語の参考文献の書き方をご紹介します。
本の作者：Charles Jones
本のタイトル：Medical Approach
出版社：Goodhealth
出版年：2030年
参照したページの数：400
Charles Jones, Medical Approach (Goodhealth, 2010)400.
初回公開日：2017年12月30日
記載されている内容は2017年12月30日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
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