賃貸マンションのエアコンの交換の方法・何年でするのか｜10年
更新日：2024年02月13日
賃貸マンションのエアコンの取り扱いについて
日本各地にある賃貸マンションですが、物件によってはすでにエアコンが設置されているところもあります。
新しい型のエアコンであれば問題なく使うことができますが、古い型の場合、電気代が高くなってしまったり、なかなかエアコンの効果が得られなかったりということもあります。この備え付けのエアコンですが、そもそも交換することはできるのでしょうか。
まず、賃貸物件の契約を行う際は、賃貸契約書に基づいて行います。この中に設備に関する重要事項説明が記載されており、契約時には、物件の付帯設備の交換や負担についての説明を受けることになります。どのようなケースであれば賃貸物件の設備交換や修理が可能になるのか、その際の費用は誰が負担するのかなども、この時に確認することになります。
よって、上記の契約書の中にエアコンについての記載もあるため、この事項に基づいてエアコンの修理や交換などを行っていくことになります。
賃貸マンションのエアコンの交換の方法とは？
賃貸マンションの付帯設備は、すべて大家さんの所有物となっています。よって、その付帯設備の一つであるエアコンを交換したい場合、まずは賃貸契約書を確認する必要があります。その賃貸契約書内にあるエアコンの取り扱いについて確認をしたら、次は管理会社や大家さんに相談する手順をとります。
ほとんどの賃貸契約書では、「エアコンの交換は経年劣化による故障の場合」と示されていることが多いため、経年劣化による故障ではない場合、なかなかスムーズにエアコンの交換ができない場合も出てきます。
賃貸のエアコンの交換は何年でするのか
10年が目安
メーカーが想定しているエアコンの寿命はおよそ7年～10年で、エアコンを新規購入してから買い替えをするまでの平均寿命は13年ほどと言われています。よって、一般的なエアコンの寿命は7年～13年、買い替えは7年を過ぎれば適切な時期となります。
賃貸物件の備え付けエアコンも、管理会社や大家さんによっては設置後10年を経過したエアコンが故障した際には、交換の手配をすることもあります。
エアコンを交換したいと思った時、備え付けのエアコンが何年製のものなのかチェックをしておき、7年～10年経過したところで管理会社や大家さんに相談してみるのも理にかなった方法と言えます。
賃貸の備え付けのエアコンの交換はしていいのか
賃貸物件の備え付けのものは、大家さんの所有物となっています。よって、備え付けのエアコンも大家さんのものとなります。
基本的に故障した場合の修理を負担するのも、買い替えを行うかどうかも判断するのは大家さんになります。なので、借主が勝手にエアコンを交換するということはしてはいけません。
賃貸物件の契約を行う際に取り交わす賃貸契約書によっては、経年劣化でない限り付帯設備の交換を認めないという旨の事項がある場合もあります。よって、どうしてもエアコンを交換したい時は、管理会社や大家さんへ賃貸契約書と共にその旨を伝えて相談する必要があります。
賃貸のエアコンの交換の費用は？
賃貸マンションに備え付けのエアコンの場合、経年劣化による故障の場合は大家さんが全額費用を負担して、交換や修理をしてもらえることがほとんどですが、経年劣化以外の場合は、借主負担となる契約が一般的となっています。
「エアコンが古いから交換したい。」といった理由だけの場合、全額借主負担となる可能性が高くなります。ですが、引っ越しをする際、大家さんへ買い取りの相談をすることができたり、次の引っ越し先へ持って行くこともできたりするため、今後の生活スタイルを考えた上でエアコン交換を考えるのも一つです。
また、大家さんによっては、上記のような理由ではないエアコンの交換の場合でも、費用の一部や全額を負担してくれることもあります。よって、エアコンを交換したい場合は、一度管理会社や大家さんに相談してみることをします。
賃貸のエアコンを交換して欲しい時の伝え方
交渉のポイント
「備え付けのエアコンは特に問題なく動いているが、古いので交換してほしい。」といった理由だけだと、なかなか交換には至りません。故障をした場合に修理をするか、交換をするかといった話になります。
ですが、「古いエアコンだと電気代がかかるので、エアコンを交換してもらいたい。」といった理由でエアコンの交換を認めてもらえるケースもあります。古いエアコンと新しいエアコンを交換した場合、実際のところ月に2万円もの電気代の差があります。
賃貸物件の設備は大家さんのものではありますが、電気代は借主側が毎月支払うものになってくるので、この点をうまくアピールすると、エアコンの交換に繋がる可能性も高くなってきます。
初回公開日：2018年02月05日
記載されている内容は2018年02月05日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
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