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【種類別】非通知を逆探知できる方法|アプリ/136/au

更新日:2024年11月07日

急にかかってきた非通知着信は、誰からか分からない、どこからかかってきたかも分からないため怖いと感じる方や、誰からなのかを知りたいと思う方が多いです。今回は、色々な角度からみて非通知の逆探知ができるのかどうかご説明します。

非通知を逆探知できるアプリは存在する?

知らない人から非通知で電話がかかってくると怖いと思うことも多いでしょう。誰からどんな電話でかかってきたか分からず、着信拒否をすることもできないので女性男性問わず非通知は怖いです。

非通知の着信も逆探知をして、誰からどんな電話番号でかかってきたかを調べることができるアプリなどがあれば便利です。しかし、app storeでもplay storeでも、非通知を逆探知をするスマホアプリは多くはありません。また、情報の漏洩などがあるため、アプリなどはできません。

その代わりにほとんどの携帯(二つ折り携帯・スマホなど)は、非通知拒否設定という端末設定や、携帯キャリアでのサービスによる非通知拒否の設定ができます。アプリで非通知着信をを逆探知することはできませんが、拒否することは可能です。非通知着信が多く困ってしまった時は、携帯の設定を見てみましょう。

非通知を逆探知できる方法はあるの?

アプリで非通知の逆探知はできないとご紹介しましたが、果たしてどんなときに非通知を逆探知ができるのでしょうか。個人ではできませんが、公的な手段をとることで非通知の逆探知ができることがあります。どのようなときに、非通知の逆探知ができるかご紹介します。

136

NTTやその他電話回線会社が提供しているサービスです。最後の電話があった時に、136とプッシュすると、電話番号をお知らせしてくれる便利なサービスですが、非通知の場合や公衆電話からの電話は、136は適用されず逆探知もできません。

電話があったときに、すぐにでれなくてかけ直したいけれど、電話番号が分からないそのようなケースであれば136は使えます。非通知や公衆電話は電話番号が存在しません、なので136を押してもお知らせされず逆探知はできません。

電話回線にも非通知拒否設定があるので、電話機を購入した時についていた説明書をみて非通知拒否設定を設定してみましょう。逆探知はできないものの、拒否をすることで安心を取り戻すことができます。

警察

誘拐犯がかけてきた非通知電話や場所を特定する逆探知機は、刑事系ドラマや警察系映画などでも、度々登場します。この逆探知機は非通知電話を探知するものではありますが、実際には使われることはありません。では、どのようなときに警察で非通知の逆探知が行われるのでしょうか。

その答えは、警察が”事件性がある”と判断したときのみに非通知の逆探知が行われます。しかし、警察が逆探知を行うのではありません。あくまでも、警察の要請により電話回線会社に通信記録の開示を求めることができます。電話会社の通信記録は、個人情報にもなるので、電話会社側は個人に記録を開示することはありません。

探偵

浮気相手や、迷惑行為の相手を逆探知するプロといえば探偵です。しかし、探偵でもただの非通知電話を逆探知することはできません。電話番号が存在しないので、被害内容が非通知電話だけだった場合は逆探知は不可能です。

しかし、非通知電話だけでなく、ポストに誰からか分からないプレゼントが入っている、帰宅などに後ろをつけられているなど、ストーカー被害などであればその被害の中から調査の過程で、犯人自体の逆探知をすることは可能なことがあります。

電話機別で非通知を逆探知できる方法ってある?

電話機能がついているものには、すべて非通知の電話がかかってきます。136や警察で逆探知できないのなら、電話自体の履歴やサービスで、どうにか相手を逆探知できないか、調べる方法は本当にないのか電話の種類ごとにご紹介します。

固定電話

固定電話で、朝から晩まで頻繁に無言電話や非通知電話がかかってきてどうしようもない。非通知の電話に心当たりがあるが、本当にその人であってるのか知りたいから、逆探知をしたいなど、固定電話によるこのような要望は多いです。

しかし、固定電話による非通知電話の逆探知はできません。また、個人で電話会社に電話をしても、教えてもらえることはありません。固定電話による逆探知自体ができないので、もし心当たりがあるのであれば相手に聞いてみるか、固定電話にかけた電話機で持っている携帯に、電話をかけてもらいましょう。

心当たりのない場合は、非通知拒否設定をしましょう。

次のページ:会社別非通知を逆探知できる方法とは?

初回公開日:2018年03月03日

記載されている内容は2018年03月03日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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