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医療での「アウトブレイク」の意味と使い方・定義・対策方法

初回公開日:2018年03月23日

更新日:2020年08月28日

記載されている内容は2018年03月23日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。

また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

アウトブレイクという言葉を聞いたことはありますか?ゲームや映画の題名にもなっているので一度は聞いたことがあるかもしれません。このアウトブレイクですが生活の中でも発生する可能性があります。今回はこのアウトブレイクについて詳しくご紹介します。

アウトブレイクとは?

アウトブレイクという言葉をご存知ですか。映画などの題名や、ゲームソフトの名前にも入っているアウトブレイクという言葉ですが、一定の期間内に限られた範囲の中で感染症にかかった人間やそれ以外の生物の事をアウトブレイクと言います。

今回はこのアウトブレイクについて、医療機関での使い方や意味、また厚生労働局での定義など詳しくご紹介します。

看護や医療でのアウトブレイクの意味や使い方とは?

アウトブレイクとは感染症の事を指していますが、看護や医療でのアウトブレイクの意味や使い方はどのようなものなのでしょうか。

院内感染・感染症が複数例発生

病院などの限られた範囲で、通常発生している状態以上に感染症が増加している場合アウトブレイクといいます。医療機関では、アウトブレイクについて判断できる定義があります。

まず、看護や医療の現場でアウトブレイクが疑われる場合は院内での感染症が複数例報告された場合などです。この感染症関連の発生が複数例という判定方法は、アウトブレイクか否かを判断するときに大変役に立ちます。

この判断方法が、院内感染のベースともなっています。

同じ感染症が通常よりも高い頻度で発生

院内において、感染症などのベースのラインがあります。院内での感染症などを調査して監視することで発生状況を把握しています。

感染症の感染率などを統計して、その頻度が統計数よりも高い頻度で発生するとアウトブレイクとなります。

統計を出すためには、断続的に院内感染の調査をする必要があります。そうすることでアウトブレイクが発生した場合でも、比較的安易にアウトブレイクを把握することができます。

臨床検体からの検査や特殊な感染症

院内において微生物学的検査をしたときに微生物の分離状態を統計したとき、通常よりも分離状態が高いにアウトブレイクと判断される場合があります。ただこの場合、何かで感染したのかということと、もともとその菌を持っていたのかということが判断できないために、ああうアウトブレイクの判断を下すのは難しいです。

また、通常院内では発生することのない、特殊な感染が発生した場合にもアウトブレイクとなります。この場合は、院内感染の専門家にとってアウトブレイクの判断は安易にできます。

厚生労働省でのアウトブレイクの定義やその基準とは?

厚生労働省では2011年6月17日に厚生労働省医政局指導課長通知において「医療機関等における院内感染対策について」が提出されました。この中で、院内感染のアウトブレイクについて初めて発生した場合の手順が記されました。それにはアウトブレイクの発生した場所での対応や保健所への届け出の有無の目安も示されています。

院内感染を疑う定義や基準

アウトブレイクについて、明確な基準を定めています。それは、初めて感染症を発見してから4週間以内に、同じ病棟の中で新しく同じ菌による感染症の発生が3例以上特定された場合です。

そういった基準からアウトブレイクが疑われると判断された場合、感染対策委員会などの会議が開催されます。アウトブレイクに対する院内対策が、1週間以内を目安に対策方針を立てて実施されます。

空気感染

院内のアウトブレイクで飛沫核感染(空気感染)というものがります。空気感染するもので代表的なのが、結核やインフルエンザなどです。

結核は健常者の10%から20%程度が感染して発症するといわれています。感染すると咳や淡、微熱が続き胸痛が現れます。インフルエンザでは高熱や関節痛、全身の倦怠感など全身に症状がでます。

いずれも、疑われた段階でアウトブレイクにならないために、ほかの人との接触をなくす措置が取られます。

アウトブレイクの対策方法とは?

アウトブレイクが発生した場合にどのような対策がとられるのでしょうか。医療の関係各所に通知や届け出などは必要なのでしょうか。

通知

院内感染は人から人へと直接感染するほかに、医療機器や環境などによっても感染を広げていきます。そのためにアウトブレイクが発生した場合は、地域の医療関係機関全体での対応を求められます。

院内への感染対策を実施した後にも感染症が発生し続けている場合は、院内での感染対策に不備がある可能性が高いために、感染症拡大してしまう恐れが出てきます。そのために、協力関係にある医療機関の感染の専門家に感染拡大の防止に向けた支援をお願いします。また他機関でも感染症の処置ができるように、相互支援の体制をとるために通知がされます。

届け出

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