ダブルスタンダードのわかりやすい例｜スポーツ/政治

更新日：2023年12月15日

ダブルスタンダードとは？例外との違いは？最近耳にすることの増えてきたダブルスタンダードという言葉。どういった意味があるのか正しく理解していますか？またダブルスタンダードが横行するとどんな弊害があるのか、さまざまな例をあげて解説します。

「ダブルスタンダードって、どういう意味だろう？」
「ダブルスタンダードはどういったときに使用するのかな？」
「ダブルスタンダードの別の言い方はあるのかな？」
最近、テレビ番組などでダブルスタンダードという言葉を耳にすることがあると思います。あまりよくない意味で使われることが多いようですが、実際にどういう意味か理解できているでしょうか。

本記事では、ダブルスタンダードの意味や由来、使用例、類語・対義語などについてわかりやすく解説しています。本記事を読むことで、ダブルスタンダードについての知識が広がり適切な場面で使えるようになります。

ダブルスタンダードについて興味のある方は、是非この記事をチェックしてみてください。

ダブルスタンダードが表す意味とは

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ここ最近耳にすることの多い言葉となったダブルスタンダードですが、一体どういった意味なのでしょうか。いろいろな例でダブルスタンダードについてご説明します。

「矛盾」

ダブルスタンダードが行われると、大抵の場合そこには矛盾が生じていることになります。特定の人や集団には恩恵が与えられ、そうでない人や集団には罰が与えられるというような不公平さは論理的に説明できないことです。

こんな例はどうでしょうか。会社でAとBという同期二人がいます。ポジションは同じです。ある年の人事考課の結果、Aの成績の方が良く評価点が高いにもかかわらずBの方が昇進しました。実は代表者とBは同じ大学の出身でした。

さて、企業の目的は収益を上げることです。それを考えればAを昇進させるのが当然です。しかし学閥という理由でBを昇進させるのは収益を第一に考えた場合、矛盾した結果となってしまいます。こうしたことが続くと社員はやる気を失ってしまいさらに収益は悪化するでしょう。

「二重規範」

二重規範とは類似の状況に対してそれぞれ異なる指針を適用することで不公平な状況になることです。例えばある決まり事に関して、本来全員が適用を受けるべきであるところ特定のグループには適用しない場合です。

このとき適用を受けないグループだけがこの決まり事を適用されないことで利益を受けることになれば二重規範と言えます。

公平さや平等という価値観に対する概念であり、二重規範がまかり通るようになれば全体のモラルも低下してしまうという弊害を生み出すことになります。

ダブルスタンダードの由来

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ダブルスタンダードは、英語の「double　standard」から来ています。「double」は、「複数の、二重の」、「standard」は「基準、標準、規範」という意味があることから、日本語訳では「二重規範」ということになります。

人物・集団に対してそれぞれ対応が同じであるべきなのに、異なる対応で不公平な状態が生起していることに対しての皮肉的表現になります。「他人に対して厳しく自分には甘い」言動に対してよく使われます。

ダブルスタンダードの使用例・例文

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ここでは、ダブルスタンダードの使用例として政治とスポーツについて説明します。また、会話の例文についても記載します。

政治における使用例

政治の世界ではダブルスタンダードはもはや日常的な風景となっています。馴れ合いやなあなあがまかり通ったり、とにかく選挙に受かること、支持率を上げることだけを目的に二枚舌を用いるなどとても品格があるものとは呼べません。

こうしたダブルスタンダードで何度も騙されてきた市民が政治離れとなるのも致し方ありません。そもそも政治家自身が例えば不逮捕特権などいくつもの特例を認められた存在です。まずは身をもって襟を正す姿勢が求められます。

政治の世界でよくある例として、野党時代に反対してきた政策を、与党になった途端に賛成しだすということです。例えば増税反対を掲げていたのに立場が変わった途端に増税容認に舵を切る。増税反対の立場だからこそ票を投じた有権者からすると裏切り行為であり、とんでもないダブルスタンダードだということになります。

このように権力を持った途端に基準を変えてしまうというのはダブルスタンダードの典型的な例といえるでしょう。

例えば公共工事や許認可の関わる事業については、その業者の選定にあたっては公平公正さが求められます。しかし政治家と仲良くなり許認可の基準を緩くしてもらったり、公共工事が形式だけの入札で実際は指名制というようなダブルスタンダードもしばしば見受けられます。

公共事業はいうまでもなく税金でまかなわれるものですし、許認可事業に関しても厳正な審査がなければ国民の不利益になります。こうしたダブルスタンダードが起きないように国民自身が関心を持ってしっかりと監視する必要があります。