【業界研究】出版業界の現状・動向・課題について
1位：ベネッセホールディングス：4441億円
2位：カドカワ：2009億円
3位：ぴあ：1386億円
平均年収上位3位
1位：東洋経済新報社：1077万円
2位：ベネッセホールディングス：943万円
3位：学研ホールディングス：934万円
業界の動向
雑誌市場の崩壊
ここ四半世紀で本当にたくさんの雑誌が休刊に追いこまれました。
- 新潮社『03』や『FOCUS』
- 講談社の『NEXT』
- 集英社の『BART』
- マガジンハウスの『GULLIVER』
- 文藝春秋の『ノーサイド』
- 光文社の『週間宝石』
- 扶桑社の『PANJA』
- 宝島社の『宝島30』
- 音楽之友社の『週間FM』
- 幻冬舎の『papyrus』
- リクルートの『とらばーゆ』『ビーイング』『R25』
- 主婦の友社の『Cawaii!』
- ぴあの『ぴあ』
- インフォレストの『小悪魔ageha』
- KADOKAWAの『週刊アスキー』
- オリコンの『オリ★スタ』
など、列挙していったら切りがありません。
雑誌の新たな動き
ただし、そのような縮小を続けている雑誌市場のなかで、女性ファッション誌を中心に、サイズを縮小した「バックインサイズ」を発行する動きが広まっています。
これは元の雑誌とは同じ内容で、判型のみを半分にしたものを同じ価格で発行するというものです。一部の出版社が実験的に開始したところ読者の反応が良かったため、他の出版社も追従する形で実施するようになっています。
再編が続く取次
2014年に取次の大阪屋が経営難に陥りました。
古くから日本の出版ビジネスを支えてきた大手取次が破綻を迎えたこと、そしてその大阪屋にデジタル世界の代表とも言える楽天が出資をしたことは出版業界にとって大ニュースとなりました。
経営難に陥った最大の原因は、インターネット書籍販売の最大手アマゾンが大阪屋との取引を縮小したからと言われています。大阪屋はさらに本社売却や大規模なリストラを敢行して経営の立て直しを図りましたが、2016年に第4位の栗田出版販売に吸収合併される形で解散しました。
その後、中堅取次の太洋社も自己破産申請をし、その影響で芳林堂書店も廃業に追い込まれています。
KADOKAWAの成長戦略
2015年には大手出版社のKADOKAWAが、アマゾンと書籍や雑誌の直接取引を始めました。
日本出版販売やトーハンなどの取次を通さないことで、物流を効率化させ、消費者に早く商品が届くようにするという試みですが、これが他の出版社や消費者にとって優位に機能するかどうか注目を集めています。
