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インフラエンジニアの年収はどれくらい?全体的な平均や年齢別などから解説

更新日:2024年01月21日

インフラエンジニアの年収はどれくらいなのでしょうか。本記事ではインフラエンジニアが行う仕事内容やインフラエンジニアの平均年収、インフラエンジニアの年収が高いとされる理由などを紹介しています。インフラエンジニアについて知りたい就活生は、ぜひ参考にしてください。

【パターン別】インフラエンジニアの平均年収

インフラエンジニアの平均年収は、年齢や業務内容など条件によって異なります。また、企業規模や都道府県別でも平均年収には差があるため、インフラエンジニアを目指す場合は条件ごとの平均年収についても把握しておいた方が良いでしょう。

ここでは、インフラエンジニアの平均年収について解説していきます。

年齢別から見る平均年収

インフラエンジニアの平均年収は、20代で310万円~390万円ほど、30代で330万円~490万円ほど、40代で430万円~620万円ほどとなっています。

50~54歳では550万円~660万円ほどとなり、それ以降は緩やかに下がっていく傾向があります。

業務内容別から見る平均年収

業務内容別から見るインフラエンジニアの平均年収は、顧客向け情報システム保守・サポートが590万円ほど、顧客向け情報システムの運用が610万円ほどとなっています。

このように、IT保守に携わるインフラエンジニアとITの運用や管理に携わるインフラエンジニアでも、年収には差があるのがわかるでしょう。

企業規模別から見る平均年収

企業規模から見るインフラエンジニアの平均年収は、大企業が640万円ほどで中企業が530万円ほど、小企業が480万円ほどとなっています。

企業規模が大きければ大きいほど大きな利益を得ており、経営にゆとりがあるため社員の給与にも還元されている傾向があります。

また、大企業の場合は構築するインフラ環境の構築の規模も大きくなるため、優秀なインフラエンジニアを確保するために年収を高く設定しているケースもあるでしょう。

都道府県別から見る平均年収

都道府県から見るインフラエンジニアの平均年収は、東京都が770万円ほど、大阪府が660万円ほど、愛知県が605万円ほど、福岡県が550万円ほど、北海道が495万円ほどとなっています。

全国でももっともインフラエンジニアの平均年収が低い都道府県は、青森や秋田、佐賀、宮崎、沖縄の440万円となっており、東京と比較すると330万円もの差があることがわかるでしょう。

役職別から見る平均年収

役職別から見るインフラエンジニアの平均年収は、主任が470万円ほど、係長が590万円ほど、課長が780万円ほど、部長が860万円ほどとなっています。

年収は役職が付くことによっても上がるため、部長クラスになると非常に高額な年収が得られることがわかるでしょう。

取得資格別から見る平均年収

インフラエンジニアの年収は、保有している資格によっても変わります。企業の中には資格手当を支給しているケースがあるため、インフラエンジニアに関連した資格を取得することで、毎月数千円~数万円の手当がつくこともあるでしょう。

ここでは、取得資格別から見るインフラエンジニアの平均年収について解説していきます。年収アップにはどのような資格が有効なのか、参考にしてみてください。

LPIC認定資格保有者の平均年収

LPIC認定資格保有者の平均年収は、450万円~650万円です。LPICは、LPIが主催しているLinux技術者に求められるLinuxのスキルを認定するための、国際的な試験です。

Linuxは、インフラエンジニアが扱うサーバーOSなどに活用されているケースが多いため、LPIC認定資格を取得しておくことで年収アップにもつながるでしょう。

AWS認定資格保有者の平均年収

AWS認定資格保有者の平均年収は、550万円~650万円となっています。AWS認定は、Amazonが提供しているクラウドサービスのAWSの利用スキルや知識を証明できる資格です。

近年ではオンプレミスよりも、クライドサービスを利用してサーバーを構築して運用するケースが主流になってきています。そのため、インフラエンジニアにはクラウドの知識も求められています。

クラウドサービスの中でもAWSは大きなシェアを獲得しているため、AWS認定資格を取得することで年収アップが期待できるでしょう。

CCIE保有者の平均年収

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初回公開日:2022年06月13日

記載されている内容は2022年06月13日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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