【業界研究】半導体業界の現状・動向・課題について
新しい技術の研究に携わる仕事です。将来の製品開発を見据えながら、半導体を製造するための材料や加工プロセスの研究を行います。国家プロジェクトや国内外の研究機関との共同研究が多くなるのもこの業界の特徴です。
担当する装置の性能や生産性を最大限に引き出すプロセスの開発・提案を行う仕事です。半導体に関する専門知識と同時に、ハードやソフトウェアに対する知識が必要となります。半導体開発技術の進化スピードは早いのでそれを踏まえたうえで対応することが求められます。
国内だけではなく、アジア、欧米といった世界中のお客さまに製品を販売する仕事です。マーケットの課題を捉えて、お客さまのニーズに合わせた装置の仕様提案をする必要があります。お客さまから注文を受けた後は装置の納品から設置までの管理業務を責任を持って行い、設置後はお客さまの専用窓口となってアフターサービスに努めなくてはなりません。
事務系
総務、人事、経理、財務、法務等の部署に分かれています。企業活動が滞りなく円滑に運営されるように会社全体を支えることがその使命になります。
業界シェア上位3位
1位：東芝：1兆6,934億円
2位：日立製作所：1兆1,167億円
3位：ルネサスエレクトロニクス：8,330億円
平均年収上位3位
1位：レーザーテック：911万円
2位：ソニー：891万円
3位：長瀬産業：853万円
業界の動向
半導体業界再編の動きが高まる
世界中で進行するM&Aの流れを受けて、日本の半導体業界でも再編が続いています。
2015年のマクニカと富士エレクトロニクスの経営統合に続き、商社である豊田通商も2016年に傘下の半導体商社である豊通エレクトロニクスとトーメンエレクトロニクスを経営統合すると発表しました。
またTDKも2016年にスイスのミクロナス・セミコンダクター、仏トロニクス・マイクロシステムズ、米インベンセンスと1年間で3件も企業買収を行なっています。TDKの買収した企業はすべて加速度センサー等を主力にするセンサー企業であり、同社は今後センサー事業に注力していくものと考えられています。
こうした動きの多くは、変動の激しい半導体ビジネスに適した経営体制や財務基盤を築いて競争に生き残ろうとする各社の意図を受けてのものですが、東京エレクトロンと米アプライドマテリアルズ、加賀電子とUKCホールディングスの経営統合が頓挫するなど大型再編の難しさも浮かび上がっています。
IoT技術による市場拡大に期待
半導体業界は依然としてスマホが市場を牽引していますが、IoTが新たな半導体需要を生み出しています。
IoT（Internet of Things）とは、通信機器に限らずあらゆるモノをインターネットに接続し、自動制御・最適化を図ることです。通信デバイスや通信インフラの充実・技術向上によりIoTはさらに広まっていくものと考えられており、半導体の需要増が期待されています。
米インテルも同社の事業の柱であったCPU（中央演算処理装置）への依存を減らし、IoT対応製品開発を進めています。
