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セミナーの集客代行サービスを利用する5つのメリット|選び方も解説

更新日:2022年04月15日

セミナー開催に必要不可欠な集客を十分に達成するために、セミナーの集客代行サービスを利用してみてはいかがでしょうか。この記事では、集客の方法や集客代行サービスを利用するメリットをご紹介します。業者選びのポイントもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

1:株式会社セレブリックス

1社目は、東京都に本社がある株式会社セレブリックスです。株式会社セレブリックスは営業支援事業と人材支援事業を主な事業内容とし、営業代行やコールセンター、セールスプロモーション等のサービスを展開しています。

なかでも営業コンサルティング事業ではセミナーの企画開発から集客・運用支援まで依頼できるので、トータルでサポートを依頼することができます。

2:WizBiz株式会社

2社目は、社長・経営者のための経営課題解決メディア WizBizを運営する、WizBiz株式会社です。こちらも本社は東京都内にあり、0円ビジネスマッチングの考え方を大切にしている会社です。

サービスの会員登録を済ませると、自社の課題を解決する商材・サービスを検索でき、企業とのビジネスマッチングに役立てることができます。

また、コストダウンサービスの一環としてDM発送代行サービスが用意されていたり、経営支援サービスも用意されています。オンラインでの経営者交流会も開催されているので、情報交換にも適したメディアです。

3:株式会社 法人営業マーケティング

3社目は、2012年創業の株式会社法人営業マーケティングです。こちらは対法人営業の課題に対して、戦略の立案と実践をサポートしてくれる会社です。

サービスの特徴は、各会社の課題に合わせた方法で550万企業データベースを活用して、社長宛に営業・集客してくれるところです。(社長以外への営業・集客も相談可能)

セールスステップごとの目的を明確化し、戦略に合わせてメールやFAX・郵送DM・テレアポを使い分けてアプローチしてくれます。

4:株式会社ビジネス・フォーラム事務局

4社目の株式会社ビジネス・フォーラム事務局は法人向けビジネスイベントを専門とするマーケティングカンパニーです。年間100案件以上を成功させる実行と培ったノウハウ・ネットワークを駆使し、エグゼクティブ、管理職への発信を得意とする会社です。

独自のネットワーク/データベースを活用した集客サービスをはじめ、企画支援や当日の運営まで依頼できます。また、セミナー開催に必要となるすべての業務をトータルで依頼できるパッケージプランも用意されています。

5:セミナー情報ドットコム 成果報酬型広告プラン

5社目は株式会社東邦メディアプランニングが運営するセミナー情報ドットコムの、成果報酬型広告プランです。こちらのプランはセミナーに最適な広告プログラムを提案してくれるもので、固定費は不要、予約数に応じて金額を支払うものです。

セミナー情報ドットコムに掲載される情報のアクセス数、反響を増やす目的のもので、サイト内への掲載位置を上位に調整してくれたり、セミナー情報を閲覧したユーザーに対してアプローチができます。

6:シクロマーケティング株式会社

6社目は東京と宇都宮にオフィスを構えるシクロマーケティング株式会社です。イベント制作全般を主な業務内容とし、企画から運営・進行までを依頼できます。また各種マーケティング施策全般業務も行っているので、そのノウハウを活かした提案をしてもらえます。

7:日経BizGate

最後は株式会社日本経済新聞社の日経BizGateです。日経BizGateのイベントガイドは初期費用無料、成果報酬型でイベントの集客業務を依頼できます。約490万人が登録する日経電子版上でイベント情報を掲載でき、成果報酬型なので効率よく集客できます。

セミナー集客代行業者への依頼費用相場

以上がおすすめの集客代行業者でした。では実際に依頼するにあたり、相場はいくらぐらいになるのでしょうか。成果報酬型・固定報酬型の2つに分けて、依頼費用の相場をご紹介します。

成果報酬型の場合

成果報酬型とは、集客代行業者の成果に対して費用が発生する依頼方法です。1件の受注やアポイントあたりいくらといった具合に報酬が決められているので、成果が出ない場合は費用が発生しないメリットがあります。

その反面、成果が見込めない案件は受け付けてもらえなかったり、対応が悪くなる懸念もあります。

受注1件あたりの相場は1~2万円ほど、売り上げの30~50%ほどになることが多く、報酬額は割高に設定されている場合が多くみられます。人数が多くなればなるほど費用も高くなるので、開催セミナーの規模も考慮して選択するとよいでしょう。

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初回公開日:2021年12月22日

記載されている内容は2021年12月22日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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