読解力をつけるには何をすればいい？必要な能力ややるべき事を解説！
更新日：2024年10月20日
「読解力をつけるにはどうしたらいいのか」
「読解力が無いって言われるのはどうしてなのか」
読解力についてそれがどんなものなのか、身につけるにはどうしたらいいのか、疑問を抱いている人は多いのではないでしょうか。
この記事では読解力とは何かや、重要性、読解力が無い人の原因と読解力に必要になる能力について紹介し、併せて読解力をつけるためにやるべき事も紹介しています。
この記事を読む事で、読解力の大切さや身につける方法を知る事ができます。読解力が無い人はどうしてそうなったのか原因も紹介しているため、育児の際にその知識を役立てる事もできるでしょう。
読解力とは何なのか興味のある方、読解力を身につけたいと考えている方は、ぜひこの記事をチェックしてみてください。
読解力をつけるには何をすれば良いのか
読解力とは、学校で勉強する時や仕事で働く時に必要になってくる能力です。日常的に必要になる、基本的な能力の1つと言っても良いでしょう。
読解力を知らず識らずのうちに身につけている人もいますが、環境によってはなかなか身についていない事があります。しかしそんな場合も、努力することでやがて身につけられるでしょう。
読解力とは何か
読解力とは、書かれている文章を読んで内容を理解し、文章を利用したり、書かれた内容について熟考したりする能力の事です。
文章を読んでも、文章に何が書かれているのか、どういった意図で書かれているのか、どんな内容なのかを把握できなければ、意味がありません。文章の内容を読み取るため、解釈するためには、読解力が必要になるのです。
例えば勉強する際に教科書を読みますが、読解力がなければ内容を理解しにくくなり、勉強に差し支える可能性があります。
読解力の重要性
読解力は何も、勉強だけに必要な能力ではありません。仕事をする上でも、他の人とコミュニケーションをとっていく際にも読解力は必要になります。
例えば、仕事のために必要な情報を集める事があります。読解力がある人はどのような情報が必要なのかを考え、それに必要な情報を集める事ができるでしょう。
コミュニケーションで相手の言う事を理解したり、スムーズな関係を築いたりするためには、相手の意図を読み取り、自分の意思を正確に相手に伝える必要があります。ここにも読解力が必要でしょう。
読解力が無い人が増えてきている
現代においては、読解力が無い人が増えてきていると言われています。
これは「OECD生徒の学習到達度調査（PISA）」において明らかになりました。日本の生徒の読解力は、2018年の調査では2012年や2015年といった過去の調査データと比較して、12点～34点程度低下しているとされています。
とくに読解力レベル5以上の生徒の割合では、日本は10％です。シンガポール26％、カナダ・香港15％、アメリカ14％と比較すると、低めでしょう。
出典：2018年調査国際結果の要約｜文部科学省 国立教育政策研究所
参照：https://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/pdf/2018/03_result.pdf
読解力が無い人の原因は何か
読解力が無くなってしまったのはなぜなのか、読解力が無い人の原因はいくつかあるため紹介します。
少し前までは、日本の読解力はもう少し高い段階にありました。「OECD生徒の学習到達度調査（PISA）」結果でも、以前はもう少し高い点数、高い順位を獲得していました。そのため読解力が無い人が増えた原因は、現代の環境の変化や社会の変化の影響が大きいと言われています。
どんな原因があるのか、見てみましょう。
読書をする習慣が無い
読解力が無くなった原因の1つが、読書をする習慣の減少でしょう。
日常的に読書をしているという方は、どの程度いるのでしょうか。昔は娯楽が少なかった影響や、スマートフォンのない環境から、読書で暇をつぶすという人も少なくありませんでした。しかし現在は娯楽が豊富になり、スマートフォンが常に手元にある事で、読書をする機会が減少しています。
読書をしない事で文章を読む機会が減った事が、読解力が無くなった原因の1つなのでしょう。
語彙力が低下している
「語彙（ごい）力」というのは、単語の意味をどの程度知っているかという事です。読解力が無くなったのは、そもそも読解力が低下している事が影響していると考えられています。
多くの単語を知っている語彙力が高い人は、多くの場面で沢山の言葉を使い分ける事ができます。文章に使われている単語の意味も分かっているため、文章の意味をきちんと読み取れるでしょう。
しかし語彙力が無ければ、文章を読んでもそもそも単語の意味から分からないため、読解力以前の問題になってしまいます。
SNS上でのコミュニケーション
初回公開日：2022年08月08日
記載されている内容は2022年08月08日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。