【地域別】土の処分方法・ホームセンターでの処分方法｜植木鉢
更新日：2024年02月17日
園芸を趣味にしている人の実態
今回のテーマは土、園芸用の土の処分についてです。こまめに花などの手入れをしていると、不要になる土はけっこう出るもので、広い庭などがない都会ではその処分が困るものになっています。
園芸、庭いじり、ガーデニングなどの趣味を持っている人はどのくらいいるでしょうか。総務省統計局の平成28年社会生活基本調査によると、10歳以上の推定人口1億1330万人に対して園芸などの趣味を持っている人は25.7％、約2900万人にいます。
男性が20％、女性が31.2％で、年齢的には50歳を超えると30％以上の人が、60歳を超えると40％以上の人が園芸の趣味をもっています。この趣味に費やす年間の日数は平均57.5日で、趣味としては時間をかけるものになっています。
2900万人の人が一人1kgの土を捨てると、その量は2万9000トンという大変な量になってしまいます。これを処分するのは大変なことです。
園芸土を処分する一般的な方法
園芸用の土を処分する一般的な方法には次のような方法があります。
■自治体の収集・回収・処分：土を処分してくれる自治体は非常に少ないのが実情です。
■庭にまいて処分：都会では広い庭を持つ人は限られます。
■公園などに捨てて処分：許可をとっておかないと不法投棄になります。
■ホームセンターなどの回収処分を利用：回収処分はしないホームセンターもあります。
■土を処分する専門業者に依頼：小石や花木などを分別しておかないと高くなります。
その他、古い土を再生して再利用する方法や、園芸土によっては可燃ごみとして捨てられる土もでてきています。いずれにしろ、広い庭などがないと土の処分は悩ましく面倒な作業になります。
植木鉢などの土の処分方法
園芸で個別の花木を育てるときに使うのは、植木鉢やプランターです。花木が育ってきた時の植え替えや、新たに別の種別の花木を育てようとする時に古い土の処分の必要がでてきます。
特に新たな花木を育てる時には、古い土はそのまま使うようなことはせず、処分するようにしましょう。古い土は、前の植物の根が生のまま残っていたりすると、それが腐敗して次の植物に悪い影響を与えることがあります。また、養分もほとんど失われていますので肥料や、土壌改良剤、石灰、腐葉土などを足して土の状態を整える必要もあります。
一度植物を育てた植木鉢やプランターなどの土は状態の悪いことが多いので、できるなら植え替えのたびに新しい培養土などを使うことをします。
植木鉢の場合
草花1株を育てるなら4～6号鉢の植木鉢が良いでしょう。号というのは植木鉢の直径をあらわす目安で、1号当たり3cmになります。4号というと直径12cm、6号なら直径18cmになります。
4号の植木鉢に入る土の容量は約0.6リッター、6号になると2.2リッターになります。植え替えなどでは、この量の土が不要物になります。土の状態にもよりますが、処分方法にあわせて異物の取り除きや、再利用する時は消毒・殺菌などの処置を行なう必要があります。
植木鉢そのものは、プラスチックであれば可燃物、陶器などなら不燃物として自治体のごみ処理に出すことができます。
プランターの場合
プランターの場合も古い土の処分は、植木鉢の時と同じです。プランターの場合、土の容量が12～13リッターと植木鉢よりは多量になります。
プランターはほとんどの場合、プラスチックなので燃えるごみとして処分できますが、大きいので自治体によっては30cm程度に切断する必要がでてくるでしょう。
花や木などの処分方法
園芸土の処分は大変ですが、花や木は自治体が可燃ごみとして処分してくれます。土などが付着している時は、できるだけ払い落してごみに出しましょう。
家庭ごみは自体指定のごみ袋に入れるのが基本なので、長いものは30cm以下くらいに切断して出しましょう。また、ベランダやテラスなどで使うウッドタイルや人工芝なども可燃ごみになりますので、不要なものがあれば一緒に処分するのが良いでしょう。
大量にある場合は、粗大ごみとしてまとめて自治体に処分を依頼しましょう。庭の木の剪定などを造園会社に頼んだ場合は、切り落とした枝や葉などは造園会社で持ち帰ってくれます。
なぜ土を収集・回収する自治体が少ないのか
自治体の多くが、土や砂、小石などはごみとして収集、回収していません。もともと土や石は自然のなかにあるものなので、廃棄物ではないという考え方も前提として自治体側にはあります。
一番の理由は、土や石が混ざっていると破砕施設で粉砕する過程で機械が故障する原因になるからです。自治体側も、土は絶対にダメという断固拒否の姿勢ではなく、鉢植えから出るような少量の土であれば黙認して受け入れているところが多いのが実態でしょう。
土の処分については自治体に相談すると、認めていない自治体でも少量なら仕方ないと消極的に受け入れる自治体や、処分専門業者を紹介してくれるところなどがあります。
初回公開日：2018年02月19日
記載されている内容は2018年02月19日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
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