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2017年09月12日

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

ポスドクには大学の教授を目指す傾向が強く、民間への転職も年齢などによる制限で困難な現実があります。これらを改善解消するために、国や民間企業もポスドクに対する支援をもっと力を入れると同時に、ポスドク自身も将来をしっかり展望し早くから転職できるよう準備が必要です。

ポスドクとは?

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

ポスドクとは「ポストドクター」の略で、大学院の博士課程を修了し博士号は取得したものの、正規の研究職または教育職についていない人で、大学や研究機関で任期制の職に就いている研究者のことです。

他に博士研究員あるいは博士後研究員とも呼ばれています。主に数年間の任期制で研究プロジェクトごとに雇用されますが、その後の継続や常勤になれるなど地位の保証はありません。大学にいるポスドクは研究を続けながら大学の准教授や教授を目指し研究などを続けています。

ポスドクになるにはどうしたらいいの?

ポスドクになるには大学や学部によって違いますが修士(博士前期)課程2年制と博士後期課程3年制のコースと博士課程4年制などで博士課程を卒業し、博士号を取得することで大学や研究機関でポスドクになることができます。

ポスドクを希望する理由に、大学で准教授や教授を目指している人が他大学の研究室や所属している大学院に残りポスドクになるというものがあります。また博士号を取得していれば民間企業や専門外の職に就職をした後でもポスドクに転職することが可能です。

ポスドクの仕事とは?

ポスドクは大学院の博士課程を修了し最低26歳からなれますが、大学での仕事としては大学院生と助教の間に位置づけられた任期付きのポジションです。また研究者として一人で研究するというより、研究チームの一員として研究テーマにそった研究を行うのが仕事になります。

仕事の場所としては大学の他に研究機関である日本学術振興会特別研究員や21世紀COE研究員などがポスドクの仕事の場所としてあります。

ポスドクの仕事に対する目標

ポスドクとしての仕事で得られる年収は低いですが、いろいろな実験施設や研究施設が整っているところで研究を続けその結果を見つけたい、好きな研究が継続できるのであればと研究成果を目標にポスドクで頑張りながら准教授や教授を最終目標に目指しているポスドクが多いです。

またハーバード大学などへの研究留学を目標にかかげ年度計画をしっかり準備し、全力で実現できるよう取り組むポスドクもいます。

ポスドクの待遇

ポスドクはどのような高度な研究を行っていても任期制で期間が決められ、研究成果が出ない時などには任期が切れて辞めざるを得ないという不安定な待遇です。また給与面でも正職員と大きな開きがあるばかりでなく年金や健康保険などで所属機関が全く負担しておらず社会保険がない例やひどい例になると無給で研究をしている場合も珍しくないという現実があります。

日本学術会議によるポスドクの実態調査によると福利厚生では、健康保険が無い人が全体の一割、通勤手当がない人が3割、年休がもらえないという人も全体の1割となっています。ポスドクはこれらの待遇面を理解した上で研究等を続けていると言えばそれまでですが、ポスドクにも生活があり、研究成果などに夢があります。

ポスドクとして待遇改善を申し入れるということは任期制という雇用条件であるがゆえに大きな声を出しにくい実態があります。大学など所属機関が安心してさらに良い研究成果が得られるようポスドクの環境整備の一環として待遇改善を真剣に検討するべきであるという動きも出ています。

ポスドクの今後の傾向

文科省の調査によると2012年度のポスドクは約1万6000人で平均年齢は34.6歳(男性34.4歳、女性35.3歳)、2009年度と比較すると男女ともに平均年齢は上昇しています。また正規の仕事を探しポスドクから職種を変更できた人は1割程度しかおらず、変更後の職種として最も多いのは大学教員で、職種変更した人の約6割を占めます。

しかし仕事に就けずに次年度もやむなくポスドクのまま年齢を重ねていく、高齢ポスドクも増えていく傾向にあります。

ポスドクの転職市場傾向

ポスドクの転職についての傾向として大学や研究機関の定員は限られており、民間でもこれまでポスドクを採用していた日本国内のグローバル企業が研究機関を中国など海外に移転したこともポスドクの民間企業の研究職への転職をさらに困難にしていることが現状です。

しかし国や大学が共同して転職市場を開拓しマッチングする機会を作り、また民間企業でも一般求人とは別に研究開発部門などでポスドクから採用する企業もでてきています。さらに転職に不慣れなポスドクに対して支援する転職エージェントや転職サイトもあり転職市場の傾向として支援が広がりつつあります。


ポスドクからの転職

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

文科省の2012年の調査ではポスドクから正規雇用の仕事に移れたのは年間わずか6%という中卒や高卒よりも低い数字が出ています。また転職に成功できたポスドクの転職先は同じ大学の教員への任用や他大学教員への任用が一番多くポスドクとしての性格もあり転職先としては他の職業への広がりがまだまだ少ない状況です。

また大学では教員の人数の枠が決められており、ポスドクから教員に移れる人数も定年退職教員の補充ということが中心で人数が限られてしまいます。大学がこれまでにない学部学科の開設や、授業科目の増加または新しい研究の取り組みなどがない限りポスドクから教員に転職できる人数は限られ、大学や公的研究機関の現状ではでは採用ポストが増えることを期待することもできません。

このようなことから大学での准教授・教授になれるのも順序などが想像でき、結果高齢ポスドクも増え職種変更が大変困難ではありますが大学教員などアカデミアのポジション以外に転職を希望する人も増えています。民間企業でも企業のさらなる発展のためにこれまでの研究員に加え、外部から新しい優秀な人材を招きたいということでポスドクに限った採用枠を設ける企業も増えてきました。

海外学振の活用

日本と海外ではポスドクの考え方も異なり、海外では研究環境や待遇面なども恵まれており、海外のポスドクへ転職を考える人もいます。海外ポスドクにチャレンジする方法としては、海外学振を取る方法もあります。

日本での筆頭著者としての実績などが認められれば、国から二年間の期限付きですが補助金で研究ができますが、安定して続けるためには論文が認められ資金のあるラボで受け入れられるよう情報収集しながら転職活動をすることが必要です。

ポスドクへの就職・転職

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

ポスドクは正職員ではなく任期制で不安定な身分であることを知ったうえであえてポスドクになろうという人も多くはないですがいます。ポスドクをしていた人が民間企業に転職した後いろいろな事情でまたポスドクに戻る人、あるいは博士課程を修了したあと民間企業に就職したものの大学に戻りポスドクとして研究を続けたい人などがいます。

ポスドクへ就職または転職した人で、民間企業などでの経験も活かしながら新たなやりがいを感じポスドクになって良かったと喜んでいる人もいます。ポスドクへの転職など考えた時には好きな研究だけでなく、生活面での収入も検討しなければ安心してポスドクへの転職は困難です。そのような時利用できるものに学振があります。

学振を利用してポスドクになる

学振とは日本学術振興会が優れた若手研究者に対して設けた特別研究員という制度です。この制度は「自由な発想のもとに主体的に研究課題等を選びながら研究に専念する機会を若手研究員に与え、研究者としての養成や確保を図る制度」です。

この制度には初めて特別研究員を目指す人、出産や育児による中断から研究現場に復帰を目指す人などが申請を行い厳しい審査のうえで採択されると申請内容により毎月の生活費と年間の研究費を得ることができます。

この学振を利用し採用されることで民間などからポスドクに戻っても安心して研究が続けられるようになります。学振は仕事の進め方の自由度の高さも魅力の一つになります。

学振で採択される方法の一つ

学振の審査における採択率は20%強と言われ狭き門となっています。また審査の中でも業績が重要視されることから、大学内で論文の投稿・査読・受理だけでなく採択までもっていくためには民間などで経験・実績を積むことも採択に有利になる場合があります。

また民間などでの経験は申請書つくりなども内容を深め、時間的にも効率的に進めるうえで役に立ちます。学振で採択される方法の一つとして民間での経験を大いに活用することです。


ポスドクに戻って研究再開

民間企業でも継続して仕事をやろうと思えば十分にやれるのに、高給の職を捨ててなぜ身分も収入も安定していないポスドクに戻る人がいます、それはポスドクには民間と違うやりがいや楽しさがあるからです。

民間ではテーマや期間が与えられ、それに沿った研究開発をしていくことですが、学振を利用したポスドクでは純粋に自分のやりたい研究を存分に味わうことができるのです。民間とポスドクの両方を経験している人は生活さえ安定していればポスドクでできたような研究をまた続けたいと思えるのも自然なことですが、しっかり将来を見据えて考えることが必要です。

しかしかつて在籍していた大学での研究室や、同じ分野の大学の研究室にタイミングよくポスドクの空きがあればラッキーですが、博士号取得者の30%がポスドクになっている現実から考えると簡単に入れるわけではありません。

そのため単純にポスドクに戻ろうとするのではなく民間で仕事をしながら研究室の情報を収集し計画的に学振などで採択されるよう準備をし、採択されてからポスドクに戻り研究再開をすることです。そこでは思いっきり自分が決めたテーマを拘拘束されることなく自由に続けることができます。

ポスドクが抱える問題とは

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

ポスドクは大学院の博士課程を修了したあと、大学や研究機関で任期制であっても研究を継続している研究者もいますが、他に就職したくてもできなかった博士課程修了者の受け皿としての機能もあります。

しかしポスドクは正職員ではなく任期制という非常に不安定な身分に置かれています。ポスドクとして収入が少なくても当面研究を続けながら所属大学や他大学も含め正職員や教授への道を探しています。しかし研究などで業績がでなければ任期切れとともに雇い止めとなる不安を抱えながら続けているところに欧米と違ったポスドクの違いがあり有能な人材を活かしきれていません。

また大学側にも研究資金やポストを増やす余裕がなく、不安定な身分のまま研究を続けているところに日本のポスドクの問題があり、大学院博士課程への進学者が減っている原因の一つになっています。

ポスドク問題の背景

国策として科学技術の振興を目指し大学院の定員を大幅に増やしたものの、その受け入れ先である大学や研究機関、また民間の研究機関も含め採用枠が広がらなかったためにポスドクがやむなく増加していることがポスドク問題の背景になっています。

高齢ポスドクとは?

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

ポスドクの中でも狭義的に35歳以上のポスドクを高齢ポスドクと指し40代後半のポスドクもおり、年々増加する傾向にあります。また助教や准教授になる適齢期を逃してしまった高齢ポスドクには転職も困難となり、将来設計などにいろいろな問題がでてきます。

高齢ポスドクの問題点

高齢ポスドク問題はほとんどの場合、ポスドクとしての将来設計に対する年齢の問題と捉えられています。ポスドクの中でも35歳を超えると大学での助教を含めたアカデミックなポジションに就くことが大変困難になるばかりでなく、それ以外の民間企業などへの転出も年齢的なこともあり極めて困難になっていることが問題となっています。

ポスドクから国家公務員や民間の研究部門などへ希望する人は多いですが、一般の公務員試験では年齢制限が30歳以下に設定され高齢ポスドクには受験の機会もありません。また民間でも35歳を超えた人の採用は困難な現実があります。35歳以上のポスドクでも受験できる公務員試験もありますが、一定水準以上の実務経験を有することが必須条件となっており、実務経験の少ないポスドクでは大変困難になり、これらも含め高齢ポスドクには大きな問題点が山積しています。

ポスドクから転職への年齢

高齢ポスドクが民間企業の研究開発職などへ転職するには、給与などの待遇面や期待される貢献度などからポスドクで研究しているテーマや論文実績などからだけで転職することが困難です。同じようなテーマで研究しているポスドクなら考え方に柔軟性があり伸びしろが期待される若い年齢の人が有利になります。

2012年度の「ポストドクター等の雇用・進路に関する調査」によると、ポスドクから転職できた人の65.6%が34歳以下で35~39歳の人が22.3%、40代以上になると12.1%となっており、ポスドクで転職を検討するなら35歳までに転職できるように準備することが大事です。

ポスドクに対する国による就職支援

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

国としてもポスドクの改善に向けてこれまでの大学や研究機関ばかりでなく、多くの分野で活躍できるように就職支援に力を入れています。全国の大学と協力してポスドクのキャリア開発事業として実社会ニーズを踏まえた発想等や 幅広い視野などを身に付けた人材 を養成するシステムの構築、またポスドクを対象に、企業等における長期インターンシップを含むキャ リア開発等を行う大学等に対し支援しています。

その他に平成26年度から複数の研究機関が連携してコンソーシアムを構成し、次世代を担うグローバルリーダーとなる研究者を育成する目的の科学技術人材育成のコンソーシアムの構築を図っています。

また平成28年度から卓越研究員事業として新たな研究領域に挑戦するような若手ポスドクの雇用拡大と安定化のための環境整備と全国にある研究機関をフィールドとして活躍できる若手研究者の新たなキャリアパスの開拓を目指し卓越研究員制度というのを設け、若手研究者を雇用したい企業や研究機関とポスドクの中から優秀な人材を卓越研究員として毎年150人程度選び、マッチングを仲介しています。

また卓越研究員制度を利用した受け入れ企業や研究機関は、任期なしのポストか、任期付きポストの場合はその後に任期なしのポストに就くための条件を明示することになっており、若手ポスドクの新たな雇用先の拡大や仕事の安定化につながると期待されています。

ポスドクに対する民間の就職支援

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

民間では転職エージェントや転職情報サイトなどでポスドクに対し個別に対応するなどの就職支援を行っています。

転職エージェントは厚生労働省の認可を受けた職業紹介できるエージェントで通常の転職紹介だけでなく、ポスドクが利用できる研究職などを紹介する転職エージェントや転職サイトがあり、ポスドクの転職に貢献しています。

製薬関係はanswers

「answers」ではポスドクを対象に福利厚生が充実し安定した大手製薬・医薬・臨床開発などに関係した民間企業へ転職を希望するポスドクに創薬研究・薬理研究・製造やテクニシャンなどへの転職情報を提供しています。

さらにanswersは単なる求人情報を提供するだけでなく研究という閉ざされた環境で面接など不安や不慣れに対し、業界に詳しいコンサルタントが丁寧な相談を重ね不安や疑問を解消してくれます。特に面接での説得力や訴求力がアップに力を入れ、勤務地や給与なども有利な条件を引き出してくれます。

化学やバイオ系はWeb

Webではポスドクで化学やバイオ系などの研究職を目指す人に対し転職支援をしています。Webでは北海道から九州まで、化学やバイオ系など研究職の求人情報が派遣から正社員まで2,000件以上あり、安心して働けるよう就業前や就業中もサポートし、また転居などについても相談しながらしっかりサポートしています。

積極的な活動はポスドクスタイル

ポスドクスタイルはWDBグループで15年間取り組んできた人材マッチングのノウハウと、多数の企業との繋がり活きておりポスドクで正社員または契約社員での採用を前提とした博士人材紹介会です。

登録内容に応じて専任のキャリアカウンセラーが面談をし、ポスドクの専門性や希望を確認後、持っている求人企業とマッチングしています。さらにポスドクのスキルにマッチする求人がない場合は能力を発揮できそうな会社にポスドクの提案をし、逆に企業側の求めにマッチする人が登録者の中にいない場合は大学の先生に依頼しポスドクを紹介してもらうなどポスドクの転職に積極的に活動しています。

ポスドクの年収

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

ポスドクの平均年収は300万程度で、良くて年収は500~600万といわれています。また審査は厳しく、かなりの倍率ではありますが理化学研究所の審査が通れば年収約600万円というところもあり、ポスドクでも年収の開きがあります。

しかしポスドクは年収以外の福利厚生面でも決して恵まれていないことが日本学術会議によるポスドクの実態調査から判明し問題として取り上げられ改善方法を模索しています。

ポスドクの年収アップ方法

ポスドクの年収をあげるためにはポスドクから大学教員に任用されるか、民間企業の研究部門などに正社員として転職することです。ポスドクが年収をアップさせたいと考えるなら、ヘッドハンティングなどを待つだけでなく、研究職の募集要項に「ポスドク経験者」というものも少なくありません、また年収も800万を超える場合もありますので積極的に情報収集し自ら行動することも必要です。

ポスドクが安心できるよう環境整備

ポスドクへの就職・転職について|ポスドクが抱える問題・年収とは

ポスドクは大学で博士課程を修了後、大学での教員などの定員増も見込めない中で教員を目指しチャンスを待っている人たちが多く、その間任期制で待遇面も悪くいつ任期が切られるかわからない落ち着かない環境の中で研究などを続けているのが現状です。

しかしポスドク自らがこのような環境を改善することが困難な状況の中で最後まで教員を目指す人、民間へ転職する人、あるいは民間からポスドクに戻る人それぞれの考え方がありますが、ポスドクに対する共通する問題点としても高齢ポスドクや任期制、給与など待遇面、転職の難しさなど明確になっております。

これらの問題を解決するためには国などが取り組んでいることをさらに浸透させ効果が出るようにさらなる人材活性化を真剣に検討し、民間企業も含め受け皿となるポストを拡充し、あるいは新規ポストをつくり更に正規職員として安心して研究が続けられるよう予算化も含め実現に向けて取り組む必要があります。

ポスドクによる研究内容などはこれからの日本や世界にとっても大きな成果に結びつく可能性があり、日本の研究活動を支えているポスドクが海外に流出せず国内で安心して研究が続けられるようこれらの問題点を改善・解消できるよう環境整備をすることが急務です。

苦労して大学院博士課程まで進学したにも関わらず普通に大学を卒業するよりも正社員になれる確率が低いことや不安定な待遇などが認識され大学院博士課程への進学者が減ってきていることに歯止めをかけるためにも必要なことです。

重要なポスドクをもっとよく知ろう!

ポスドクについて、少し詳しく解説してみましたがいかがだったでしょうか。ポスドクという言葉は一般的にはまだ馴染みがないですが、とても重要なものだということが分かっていただけたでしょうか。

ポスドクを目指している人、少し興味がある人、また初めて聞いたという人も、ポスドクへの理解を深めて重要性について考える機会をつくってみましょう!

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